温室効果ガス排出の加速化の中で、強烈な干ばつ、山火事、熱波、洪水、破壊的なサイクローン、台風などの極端気象の頻度が増加していますが、科学者らはこれらの現象を人為的な経済活動に起因すると指摘しています。世界の指導者達に向けて、世界中の研究者が気候変動適応のための経済刺激策の強化を訴えました。

栄養不足人口のかなりの割合を占めている低中所得国の小規模農民にとって、食の多様性は、必要な栄養素をバランスよく十分に摂取するために重要です。Global Food Security誌で公表されたシステマティックレビュー論文は、市場へのアクセスと食事の多様性に正の相関があること示しつつ、市場アクセスの改善が農家の食事の質を改善するための効果的な経路であるかどうかは現地の事情に依存し、さらなる研究の必要性を訴えました。
 

食の多様性は、とりわけ子供にとって、成長に欠かせない栄養素（微量栄養素を含む）を供給するために重要なものです。しかしこれまで地球レベルの気候変動と食の多様性の関係についての実証研究・エビデンスは限られていました。2021年1月にEnvironmental Research Letters誌で公表された論文において、著者らは気温上昇と降雨変動の上昇は、子供の食の多様性ひいては栄養状態に短・長期的な影響を与え、食料安全保障改善のための開発介入を弱体化しかねないことを示唆しました。

2021年1月8日、EUのコペルニクス気候変動サービスは、2020年は2016年と並び史上最も暑い年であり、かつ2011-2020年は最も暑い10年間を記録したことを発表しました。2020年は冷却効果を持つラニーニャ現象にもかかわらず、気温上昇効果を持つ強いエルニーニョ現象要因にも押されて史上最高気温を記録した2016年と並んだことが特筆すべきことです。

ソーシャルディスタンシング（社会的距離）は、人の命を救うと同時に、経済活動の低下などにより社会全体に大きなコストを課します。新型コロナウイルスへの対応策では、さまざまなことを天秤にかけて検討しなければなりません。費用便益分析（cost-benefit analysis）では、影響を軽減するための戦略の機会費用を分析し、費用対効果を評価します。シンクタンクであるコペンハーゲンコンセンサスセンターによるガーナの分析ケースを紹介します。

2021年12月、東京栄養サミット2021（Tokyo Nutrition for Growth Summit 2021: N4G　2021）が開かれます。栄養サミットとは、オリンピック・パラリンピックの開催に合わせ、栄養不良の解決に向けた国際的取組を推進する取り組みです。今回は日本がホストとなり、2020年12月のローンチに始まり、年間を通して「成長のための栄養：行動の年（Nutrition for Growth Year of Action）」のイベントが行われるそうです。

世界資源研究所(World Resource Institute)は、国・セクター別の温室効果ガス排出の比較などが可能なインターアクティブ・チャートを公表しました。そのデータによると、第6位の日本を含むトップ10排出国が世界のGHG排出量の3分の2を占めており、気候変動対策のカギを担っています。

2020年は、サバクトビバッタ、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミック、気候変動による極端気象の頻発や温室効果ガス排出削減を巡る国際動向など、タイムリーな情報収集・提供の必要性を裏付ける多くの出来事がありました。とりわけCOVID-19は、人為的な経済活動が人類と地球の健全性を損ねており、気候変動・生物多様性損失回避と世界食料栄養安全保障確保の視点から、技術開発・介入の戦略的方向性を提示する分析の緊急性も示しました。

2020年12月、CGIARのDr. Kundhavi Kadiresanが、「COVID-19復興において、いかにアフリカがリーダーシップをとれるか」との論考を発表、アフリカは世界的ショックに対するフードシステム強靭性強化におけるリープフロッグを達成すべきとしました。