気候変動は、作物の光合成・水利用を通じて生産性に影響を与え、将来の食料供給にインパクトを及ぼすことが懸念されています。同時に、作物システムはCO2回収・炭素貯留に貢献する可能性を秘めています。The Philosophical Transactions of the Royal Society誌で公表されたレビュー論文は、気候変動の適応と緩和に向け、将来を見据えた作物システム(future-proof crop systems)の開発必要性を訴えました。

気候変動の影響で、世界中で猛暑が続いています。6月2日のヒート・アクション・デー（熱中症対策デー）に合わせて発表された報告書は、人為的な気候変動が数十億の人々にとって危険な極暑を悪化させ、熱波の発生期間と発生頻度を高めていることを明らかにしました。

世界気象機関（WMO）は、世界の気温は今後も上昇し続ける可能性が高く、今後5年間のうち少なくとも1年間は、世界の平均気温が産業革命以前の水準より1.5℃を超える確率が86%あると発表しました。

健全で環境的に持続可能な食料システムへの移行の必要性がますます切迫しています。一方、食料システム変革を阻む要因の一つに、市場環境や社会環境が激変することで、資産価値が大きく棄損する、資産座礁（Asset stranding）と呼ばれる事態が指摘されています。Nature Food誌に公表された論文は、食料システムにおいて資産座礁が発生し得る事例を示し、うまく乗り切るための解決策を提示しました。

世界資源研究所（WRI）が運営するGlobal Forest Watchによると、2024年、大規模な火災が主な原因で、670万ヘクタールもの熱帯原生林が失われました。これは少なくとも過去20年間で最大の面積で、パナマの国土面積にほぼ匹敵し、毎分サッカー場18面分の面積が消失したことに相当します。

2020年のメタン排出率は2000～2020年期間で最高値に達し、2000年代の平均排出量より12%高い値で、このうち、約65%は化石燃料、農業、廃棄物および人為的バイオマス燃焼といった直接的な人為的発生源に起因しました。

世界気象機関（WMO）の最新の報告書「アフリカの気候の現状2024  State of the Climate in Africa 2024」は、異常気象と気候変動がアフリカ全土にわたり、飢餓・治安問題を深刻化させ、社会経済発展のあらゆる側面に影響を及ぼしていることに言及しています。

6月6日、森林総研が主催するウェビナーにおいて、生物多様性及び生態系サービスに関する政府間科学−政策プラットフォーム（IPBES）評価報告書の作成に関わった4名の専門家が、関連する研究の最前線について紹介するとともに、評価報告書でまとめられた課題解決を社会で実現するにはどうすればよいか議論します。

世界の食料生産は肥料に依存しているため、肥料貿易の混乱は食料生産システムの不確実性を高めます。農業市場情報システム（Agricultural Market Information System AMIS）による最近の肥料市場動向に関する記事を紹介します。