気候変動のもと、食料安全保障を維持するには、レジリエントな作物開発の加速が求められています。2021年に公表された総説は、レジリエント作物育種を加速するうえで、最新技術を用いた形質選択の精度向上、十分に活用されてこなかった作物のストレス耐性メカニズム解明研究投資強化、遺伝子多様性に関する情報整備、の必要性を強調しました。11月22日のJIRCAS国際シンポジウム2024では、地球沸騰化時代におけるレジリエント遺伝資源の果たす役割について議論します。

プラネタリーバウンダリー概念提唱者のRockström博士は、 Nature Reviews Earth & Environment誌に、概念に繋がった地球システム科学の系譜、そして様々な科学分野への概念の展開についてレビューしました。

米国農務省による米国の農産物市場を中心に中長期的な世界食料需給見通しを作成してきた、行政官・研究者のお二人を招待し、今後の世界の食料需給について理解を深めるためのセミナーを開催します。

国連食糧農業機関（FAO）は、11月8日、世界食料価格動向を公表しました。2024年10月の値は平均127.4ポイントで、9月から2％上昇、2023年4月以来の水準を記録しました。食肉価格指数を除くすべての商品価格指数が上昇し、油糧作物価格指数の上げ幅は7.3％に達しました。この数値は昨年よりも5.5％高いものの、2022年3月の史上最高値よりは20.5％低い値でした。

2024年11月11日から22日まで、気候変動枠組み条約締約国会議(UNFCCC)の第29回締約国会議（COP29）が、アゼルバイジャンのバクーで開催されます。COP29で議論される予定の取り組みの一つに、有機廃棄物からのメタン削減（Methane Reduction from Organic Waste）があります。

12月５日、米国農務省首席エコノミストのセス・メイヤー氏と国際食糧政策研究所上級研究員のキース・ウィーブ氏を招いて国際シンポジウムを開催し、農林水産省が令和4年度より取組んでいる「世界の超長期食料需給予測に向けた予測モデル等検討業務」におけるこれまでの検討内容を紹介するとともに、パネルディスカッションを通じて世界の食料安全保障についての議論を行います。

生物多様性、とりわけ作物遺伝資源の多様性は、気候変動や環境危機が加速する時代の食料安全保障の維持において極めて重要です。10月にScience誌に公表された論文は、レジリエントな食料システムにおける遺伝資源多様性の保全・活用の重要性について論じています。

温室効果ガス排出量が過去最高を記録し、気候変動の影響が世界的に深刻化する中、現状のままでは、パリ協定の1.5°C目標は数年以内に達成できず、2°C目標の達成も危うい状況です。国連環境計画（UNEP）の「エミッションギャップレポート2024（The Emissions Gap Report 2024: No more hot air…please!）」は、前例のない野心的な温室効果ガス排出削減目標へのコミットメントを呼びかけました。

気温と降水量の極端な変動は、世界中の生産に影響を与え、サプライチェーンを通じてローカルおよびリモートの消費者に影響を与えます。ポツダム気候影響研究所（The Potsdam Institute for Climate Impact Research）による研究は、地球温暖化によってますます激化する不規則な気象現象が、世界の最貧困層だけでなく、高所得の消費者層にも経済的打撃を与えると発表しました。