2025 年は記録破りの高温からスタートしたことで、研究者の間で、進行中の気候変動の速度の原因をつきとめる議論がさかんとなっています。Nature Geoscience誌の論説は、温室効果ガスによる温暖化と短期的な気候変動との複雑な相互作用を理解する必要性を強調しました。

発酵食品は地域の気候風土と密接に関連し、農林水産物を無駄なく、美味しく、長持ちさせる利用加工技術として古くから世界中の人の暮らしに役立ってきました。国際農研はタイのカセサート大学食品製品開発研究所［Institute of Food Research and Product Development (IFRPD), Kasetsart University］と発酵食品などの食品利用加工研究で連携し、タイの多様な発酵食品を水産物、畜産物、果物、野菜、米、大豆など原料ごとに分類し、写真と解説、製法を紹介したデータベースをウェブサイトで公開しています。令和６年度には、最新の情報をもとに記載内容の一部改訂、写真の更新を行い、微生物の情報を参考文献とともに追加しました。

森林破壊は、水収支、風向パターン、地球表面と大気間の熱と放射の流れを変えることで、地域の気候に影響を及ぼします。Nature 誌で公表された論文は、森林破壊後のアマゾンの季節的な降雨量変化について分析し、森林破壊は雨季には降雨量を増加させるが、生態系が最も水を必要とする乾季には降雨量を減少させることを示し、気候調節機能を持つ森林の伐採を防ぐ必要性を強調しました。

このたび、Nature Communications誌に公表された論文は、農業による窒素 (N) 施肥が、北半球の陸地大気炭素フラックスの振幅増加 (45%) の最大の寄与要因であることを明らかにしました。研究の結果は、北半球の炭素循環フィードバックにおける農業管理の重要性を示し、将来の炭素循環シミュレーションにおいて、農業による N 施肥を考慮すべきであることを示しています。

コペルニクス気候変動サービス（C3S）は、2025年2月、世界の海氷面積は過去最低値を記録し、2月としては史上3番目に高い平均気温を観測したと発表しました。

国際農林水産業研究センター熱帯・島嶼研究拠点は亜熱帯島嶼という地理的利点を活かしたサトウキビ研究を行う国内有数の研究機関です。海外では干ばつ害の著しい東北タイを中心に育種研究が進められ、フィリピン等の東南アジア地域とのネットワーク形成にも努めています。今回は、学生への講義を通して、なぜサトウキビを研究するのか、について再考し、今後の研究の発展に異分野連携が必要であること、人材育成のためにサトウキビ研究について外部発信し続ける必要があることを痛感したので報告します。

世界中の人々は、食料から燃料、医薬品、住居、衣類に至るまで、野生生物と生物多様性に基づく資源に依存しています。食料安全保障と野生生物保護を両立するためにも、収量向上と環境負荷削減を両立する食料イノベーションが必要とされています。

2023年と2024年は記録上最も暖かい年となりましたが、年初来、中国・ヨーロッパ・北米の一部、そして日本も寒波が襲いました。npj Climate and Atmospheric Scienceに公表された論文は、2023年12月中旬に中国東部を襲った寒波を例に、温暖化のもとでも記録破りの極寒減少が起きるという一見矛盾する現象を分析し、将来のリスクを評価しました。

3年前の2022年2月24日、ロシアによるウクライナに侵攻を機に、主要食料輸出国を巻き込んだ地政学的リスクは、世界食料安全保障を脅かしました。欧州理事会のHPに掲載された記事が、その影響について振り返っています。