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JIRCASの動き
米国作物学会の科学ニュースで、国際農研が開発したギニアヤム多様性研究材料が紹介されました
ギニアヤムの育種や栽培研究の効率化のために、国際農研が国際熱帯農業研究所、岩手生物工学研究所と共同で選定したギニアヤム遺伝資源セットに関する研究が、米国作物学会のホームページで科学ニュースとして取り上げられました。
国際農研発のBNI技術が「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」の有望イノベーションに選定
日本国政府は、2050年までにカーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指すことを宣言し、この実現のため「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」（以下「グリーン成長戦略」）を策定しました。国際農研発の技術である生物的硝化抑制（BNI）技術は、グリーン成長戦略における有望なイノベーションの一つとして取り上げられました。
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242. パリ協定達成に向けた気候変動対策と公衆衛生の相乗効果
温暖化を2℃よりも十分低い水準にとどめることを目標としたパリ協定に向け、各国は、自国が決定する貢献（NDC：nationally determined contribution）の具体化に向けて準備を進めています。2021年2月、The Lancet誌に掲載された論文は、パリ協定達成に向けた気候変動対策と公衆衛生の相乗効果(co-benefit/コベネフィット) を示しました。
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241. 自然と共存する平和構築を
約半世紀にわたり、人類による環境への負荷は次第に増大し、今や地球の緊急事態(a planetary emergency)をもたらしています。2021年2月、国連環境計画(UNEP)は「自然と共存する平和構築を(Making Peace with Nature)」を公表し、危機を乗り越え持続的な未来を築く方向性を提示しました。
現地の動き
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国際機関動向国際再生可能エネルギー機関（IRENA）「世界の再生可能エネルギーの展望」の概要
「世界の再生可能エネルギーの展望」（原文：The Global Renewables Outlook）は、持続可能な将来のエネルギーシステムの確立に向け、2050年までに必要な気候変動のリスクを低減する投資のオプション、エネルギー転換に必要な政策枠組み、地域ごとに異なる課題等を詳述しています。なお、「世界の再生可能エネルギーの展望」は、「世界のエネルギー転換：2050年までのロードマップ」（2019年版については、2019年4月11日付け本欄、国際機関動向（https://www.jircas.go.jp/ja/program/program_d/blog/20190411_0）を参照）を引き継いだものです。
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文献レビュー
World Agroforestry他共編「クライメート・スマート・アグリカルチャー [Climate-Smart Agriculture: Enhancing Resilient Agricultural Systems, Landscapes, and Livelihoods in Ethiopia and Beyond]」概要
クライメート・スマート・アグリカルチャー(CSA)は、生産性向上と気候変動適応・緩和という3つのゴールを同時に達成しうる技術アプローチを指す概念として認知されるようになってきた。World Agroforestry (ICRAF)が、オレゴン州立大学・メケレ大学・WeForest・JIRCASと共同で編纂した本書は、エチオピアを事例に、学術・研究・政策・普及・開発分野の関係者に対し、サブサハラアフリカ地域において適切なCSA技術・慣行・政策を適用する際の手引きを提供することを目指す。
