現地の動き - Pick Up

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    721. キヌアの日 ~キヌア研究における国際農研の貢献~

    「キヌアの日」の由来は、FAOが2013年2月20日に「国際キヌア年」の開幕式典を開催したこと、2016年の同日に日本キヌア協会が発足したことから。今日のPick Upはキヌアを特集します。
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    720. 最近の世界食料価格動向と食料安全保障

    国連食糧農業機関(FAO) の報告や世界銀行のブログによると、国際食料価格は昨年のピークから落ち着いてきてはいるものの、食料の国内価格は世界中で高止まりしており、多くの国でインフレが報告されています。
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    719. 2023年1月、世界の海氷は史上最低水準に

    世界気象機関(WMO)は、2023年1月に北極海・南極大陸の海氷を合わせた世界の海氷面積が史上最低水準を記録したと発表しました。専門家によると、この値は必ずしもトレンドではなく、気象に関連した変動の範囲である可能性も否定できないものの、44年間にわたる衛星観測によっても海氷が急激に後退していることが確認されています。
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    718. 食料システムにおける損失と損害への対応

    これまで、国連気候変動枠組条約における交渉では、気候変動への緩和と適応という二つの戦略についての議論が行われてきました。しかし、気候変動対応が「少なすぎ、遅すぎる」ことで、「損失と損害(loss and damage: L&D)」という第三の交渉が必要になってきました。このたび、Nature Food誌にて発表された「食料システムにおける損失と損害への対応」とする論考は、危機ごとの人道支援的な対応ではなく、現場のニーズに即した長期的な視点からの支援の必要性を訴えました。
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    717. アメリカにおける農業気候変動対策実施体制

    1週間前、アメリカではバイデン大統領が一般教書演説を行い、気候変動を「地球壊滅の脅威existential threat」と評し、未来の世代ために現在の世代が責任を分担して気候変動対策を行う必要性を強調しました。バイデン大統領も引き合いに題した昨年8月に発表されたインフレ抑制法における農業保全プログラム実施体制について少し調べてみました。
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    716. 食料栄養安全保障危機に対するアクション

    2月8日、5つの国際機関のトップらが共同声明を発表、最近トルコ・シリアを襲った大地震の被災者への支援を表明しつつ、世界的に貧困と食料安全保障を取り巻く環境が悪化していることに警鐘を鳴らしました。声明は、「飢餓のホットスポット」救済や貿易促進など、緊急支援および長期的な強靭性強化の取り組みの双方のバランスに配慮した対応の必要性を訴えました。
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    715. 2月10日は「世界マメの日」 ~近年のササゲ研究~

    国連は、2016年の「国際マメ年」を記念して、2月10日を「世界マメの日」とすることを2018年12月開催の国連総会で定めました。世界マメの日のPick Upでは、テキストマイニングという手法で近年行われたササゲ研究を探ってみたいと思います。
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    714. 土壌微生物の力で食料生産と土壌肥沃度の向上を両立

    サブサハラ・アフリカでは、作物の生産性が低く、食料不足が慢性化しています。国際農研では、現地の小規模農家が入手できる材料を用いたリン鉱石土壌添加堆肥の製造技術を確立しました。また、リン鉱石土壌添加堆肥を用いることで化学肥料と同等の増収効果を得られるだけでなく、土壌の生物性や化学性を向上できることを明らかにしました。本成果は世界的な肥料価格の急騰に対する有効な技術になることが期待されます。
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    713. 主食作物の生産性向上が農家の栄養改善に与える影響

    マダガスカル農村部において、水稲の生産性向上は自家消費量の増加と市場での栄養価の高い食品購入につながり、質と量の両面で農家の栄養改善に有効であることが明らかになりました。
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    712. 土壌の多様性保全に向けた国境を越えた政策の必要性

    環境問題への熱心な取り組みで知られる欧州連合(EU)は、欧州および域外を超えて土壌の健全性の回復を目指すことを謳っています。土壌の健全性維持は持続的社会の実現のために重要ですが、どう実現するかが課題です。そして実現には、土壌の健全性をどのように測るかが課題になります。今回Science誌に掲載された「土壌の多様性保全に向けた国境を越えた政策の必要性」から、土壌の多様性保全が抱える課題を紹介したいと思います。
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    711. 2023年1月 世界食料価格動向 

    国連食糧農業機関(FAO)は、2月3日、世界食料価格動向を公表しました。2023年1月の値は平均131.2ポイントで、10カ月連続の下落となり、2022年3月につけた最高値から28.6ポイント(17.9%)低い水準となりました。1月の下落は、植物油価格、乳製品、砂糖の下落を反映する一方、穀物・食肉価格は安定していました。
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    710. 2月3日は『大豆の日』

    2月3日は『大豆の日』です。節分の日に大豆をまいて邪気を払い、年齢の数だけ大豆を食べて無病息災を願うことから、節分になることが多い2月3日に設定されています。大豆の日にちなんで、国内外の大豆の事情および国際農研のダイズ研究について紹介します。
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    709. 食料システムの転換は急務

    ウクライナ戦争は世間の関心が食料危機に向かうのに一役買いましたが、飢餓人口は戦争以前から上昇傾向にありました。皮肉なことに、1961年から2020年まで、世界の食料生産は4倍増、2000年から2020年だけでも50%増加しているにもかかわらず、飢餓人口が増えているのです。世界銀行のブログは、問題は一時的なものではなく、より根が深いと指摘し、各国の事情に応じた食料システムの転換の緊急性を主張しました。
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    708. ウォーター・クライシス

    世界の「ポリクライシス」の中でも、水にまつわる危機は最も緊急性をおびています。Nature誌の論考は、水危機の解決に向けた研究の必要性を呼びかけました。SDGsの関係でいえば、水を中心とした目標はSDG 6「 安全な水とトイレを世界中に」となりますが、水は食料安全保障目標―SDG 2「飢餓をゼロに」の達成にとっても重要です。
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    707. 南米原産のスーパーフード「キヌア」の魅力

    近年「スーパーフード」として注目を浴びているキヌアは、ボリビアのウユニ湖のような塩湖の近辺という厳しい環境でも育つ奇跡の作物です。来週火曜日、一般講座「SATREPSシンポジウム 南米原産のスーパーフード「キヌア」の魅力」が開催されます。ボリビアの研究者や北海道でキヌア栽培を開始している生産者の方々を講師に招き、一般の方向けに、キヌアやバレイショなどアンデス山脈の魅力ある作物の紹介を行い、将来の食料として期待されているキヌアの魅力を伝えます。
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    706. 気象・気候科学から学ぶ将来のパンデミックへの教訓

    新型コロナウイルスが発生し、国内でも感染者について報告されはじめた2020年1月下旬から3年が経ちました。最近、米国科学アカデミー紀要(PNAS)誌にて、「気象・気候科学から学ぶ将来のパンデミックへの教訓」と題した論考が公表されました。論稿は、気象・気候研究が半世紀にわたって不確実性・予測・世界的なデータ共有・数十億ドル規模の政策議論に関わってきた経験から、感染症モデル研究も大いに学ぶことがある、と提案しました。
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    705. 地球システムにおけるティッピング・エレメントの遠隔相関

    地球システムにおいて、人為的な活動により地球が次第に不可逆性を伴うような大規模な変化を伴う転換点(ティッピング・ポイント)を超えてしまいそうな大規模なサブシステム(ティッピング・エレメント)として、グリーンランドの氷床融解をはじめ、アマゾン森林破壊、などが挙げられています。これらは地球システムにおいて遠隔相関し、ドミノ倒し的に気候システムに予期しないような影響を及ぼす可能性があると指摘されています。最近Nature Climate Change誌で公表された論文は、アマゾン熱帯雨林が転換点に達すると、そこから一見遠く離れたチベット高原に波及するメカニズムを指摘しました。
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    704. 低・中所得国における食料価格高騰と子どもの低栄養

    世界中で食料価格が高騰しています。Headey and Ruel (2022)によると、低・中所得国で食品の実質価格が 5% 上昇すると、子どもの消耗症のリスクが 9% 増加し、深刻な発育阻害のリスクが 14% 増加します。
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    703. 氷河・積雪の融解

    今週は日本にも厳しい寒波が降りてきています。一方、最近、学術的論文によって、グリーンランドの氷床の融解加速化、グリーンランドと北極の氷床を除く山岳地帯の氷河の温暖化のもとでの融解危機、アルプスの積雪の減少、などの事例が相次いで報告されています。
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    702. 可能性に満ちた昆虫たち ~農作物栽培に、食料に、飼料に~

    地球上で現在約190万種類の生物が確認されています。発見された生物種類の中、昆虫(insect)は約100万種類存在するとされ、人類とエコシステムへの貢献は計り知れません。今日のPick Upは、近年注目を集めている昆虫利用に関する情報をまとめてみました。