自然界が人類にもたらす貢献を理解し、その便益をモニタリングすることは、地球システムを効率的・公平・持続的に管理する能力改善の上で極めて重要です。PNAS誌で公表された論文は、過去50年の環境劣化の進行が人類に与える影響についてレビューを行い、環境による多くの物質的・非物質的・調整機能的な貢献は減少したことを指摘しました。

一般財団法人日本水土総合研究所が発行している海外情報誌 “ＡＲＤＥＣ”63号にて、「レジリエントな農業を目指して　―気候変動と新型コロナウイルス―」特集が組まれました。国際農研からも、「COVID-19とグローバル・フードシステム」の論考を提供、国際機関などの報告書・資料や最新論文に基づき、COVID-19とグローバル・フードシステムの関係について論じました。

ちょうど1年前、中国ではSARS-CoV-2ゲノム情報のマッピングが行われ、オーストラリアでは山火事がピークに達し、東アフリカはサバクトビバッタの猛襲にさらされていました。2021年に入っても世界中でコロナ禍はおさまりを見せておらず、ワクチンの効果に世界経済の回復がかかっているところです。対照的に、気候変動についてはワクチンのような特効薬はありませんが、各国とも具体的な技術・制度的対策への着手が求められています。

国連は、地球規模で取り組む必要のある重要なテーマについて、国際年（International Year）を定め、問題について考え行動を起こすよう呼び掛けています。2021年は、「平和と信頼の国際年」、「持続可能な開発のための創造的な経済の国際年」、「児童労働の根絶のための国際年」、そして「果物と野菜の国際年」とされています。

国際熱帯農業センター(CIAT)と国際家畜研究所(ILRI)の研究者らは、Environmental Research Letters誌で公表された論文にて、気候変動対策としての肉類を含む動物性食品消費削減の提言は、先進国を除く開発途上国では該当しない場合もあると注意を喚起しました。開発途上国おいては未だに肉類の消費は少ない一方、家畜生産が農民の所得・栄養、また土壌肥沃度改善にも貢献する余地は大きく、家畜消費・生産の貢献を高めるためのデータ収集と研究の重要性を訴えました。

2020年12月、The Lancet Planetary Health誌で公表された論文は、フードシステム・イノベーションと持続開発目標(SDGs)トレードオフについて論じました。格差や不正義にかかわる社会的側面への影響に留意し、トレードオフを克服することで真の持続性を達成できるような配慮が必要です。

先月、世界で初めて培養肉の販売が承認されました。培養肉とは、細胞を組織培養することによって人工的に作られた肉のことで、畜産に比べて環境負荷を低くおさえることができ、また厳密な衛生管理が可能で、動物を屠殺する必要もないという特徴があります。シンガポールの規制当局（食品庁）が、米国企業（イートジャスト社）がバイオリアクターで培養する鶏肉の販売を承認したことは、食品業界にとって画期的な出来事です。

海洋は地球表面の71％を占めるにかかわらず、地球規模の環境政策過程において長らく軽視されてきました。この状況に対し、ノルウェーとパラオの首脳が中心となり、日本を含む14か国のリーダーが海洋から人類が享受してきた恩恵を守っていくためのハイレベル・パネル設置に立ち上がり、Nature誌にて海洋の持続的利用に関する科学的エビデンスの特集が組まれました。

2020年11月にNature Food誌で公表された論説では、フードシステムの直面する複雑な問題解決に取り掛かる上で、システム思考の重要性を訴えました。研究手法やフレームワークは、我々が問題を分析するときの視角を提供するものです。どのように構築されて応用されるかが、解決方法の探索範囲を決定します。システム思考から逸脱してしまうリスクは過小評価されるべきではありません。