3月9日は、語呂合わせにより「雑穀の日」とされているそうです。雑穀は高い栄養価と農業生態環境への広い適応能力を持つことから、世界の食料安全保障と飢餓の解消に大きな役割を果たすことが期待されています。国際農研では、アジアにおけるソバ、アフリカのアマランサス、南米のキヌアなど、厳しい環境に順応し、機能性が高いものの、これまで安定した生産や利用のための十分な研究が行われてこなかった作物に注目し、現地のパートナーと国際共同研究を行っています。

過去1世紀にわたり、世界のフードシステムは、人口動態や都市化、食料生産の増加、貿易や流通の拡大等に応じて、劇的な変化を遂げてきました。農業・栄養・健康分野の関係者にとって、今後数十年間にわたる最大の課題は、持続的で健康な食を実現していくための政策を策定していくことにあります。この上で、様々な場面において個人や世帯がいかに食に関する意思決定を行うかについての知識が必要となります。Global Food Security誌において、低・中所得国における急激に変化するフードシステムと食の選択を考察した論文が公表されました。

2021年2月、国連気候変動枠組条約は、2020年12月31日までに提出された75締結国のコミットメント(Nationally Determined Contributions – NDCs)をとりまとめた報告書(The NDC synthesis report)を公表しました。1.5℃ゴールを達成するには、2010年に比べ2030年の排出を45％削減する必要があるのに対し、現段階のNDCsでは1％の削減しか見込めないとします。報告書は、COP26前に公表される予定の最終報告書では、昨年末までのNDCs未提出国を含め、全ての締約国は2021年の間にNDCsを更新すべきとしています。

2021年1月、米国でバイデン政権が誕生しましたが、最初のアクションの一つがパリ協定への復帰でした。2月26日、バイデン政権の省庁横断ワーキンググループは、科学的エビデンスに基づいて意思決定を行うことを表明した上で、暫定的に、割引率3％のもとで2020年における1トン当たりの二酸化炭素の社会的費用を51ドルと、オバマ政権時代に相当する水準に戻すことを発表しました。このほか、メタンは1,500ドル、亜酸化窒素は18,000ドルとされました。

約半世紀にわたり、人類による環境への負荷は次第に増大し、今や地球の緊急事態(a planetary emergency)をもたらしています。2021年2月、国連環境計画(UNEP)は「自然と共存する平和構築を(Making Peace with Nature)」を公表し、危機を乗り越え持続的な未来を築く方向性を提示しました。

2021年2月、イギリスのシンクタンクChatham Houseが、「フードシステムによる生物多様性喪失へのインパクト」報告書を公表しました。 過去半世紀、我々のフードシステムは「食料をより安く」供給するためのパラダイムに支配されてきました。フードシステムの変革なしに、生物多様性喪失は加速し、人類の生存を維持することさえ不可能になります。2021年は、国連食料システム・サミットの開催も予定されており、フードシステム変革においてまたとない機会を提供してくれています。

2020年も2016年と並ぶ暑い年であったことが確定していますが、2020年末から2021年現在、北半球は数度の寒波に襲われています。米国での報道によると、これは極渦の崩れ(polar vortex disruptions)によるものとされています。1月に成層圏突然昇温(sudden stratospheric warming：SSW)が生じたのを機に、北極からの寒気がアメリカ、欧州、アジアに流れ込みやすくなっているようです。

気候変動対策へ向け、世界は脱炭素化―カーボン・ニュートラル―のための具体的な対策を模索しています。気候変動緩和策における森林管理の役割は非常に大きく、二酸化炭素を吸収し、酸素を生み出すことで、地球上の生命を支えています。様々な関係者の活動がもたらす空間的なインパクトを把握するためのマッピング・ツール、データモニタリングが不可欠です。2021年1月、Nature Climate Change誌に、21世紀の森林におけるカーボン変動のグローバル・マップに関する論文が公表されました。

国連食糧農業機関 (FAO)によると、2021年1月、FAO食料価格指標は前月から4.3%上昇し、2014年7月以来の高水準となりました。この背景には、世界貿易の取引高が急拡大し、世界食料備蓄が急激に逼迫したという事情があります。