Global Environmental Change誌に、「最低限のエネルギーでまともな生活を提供するには：グローバルシナリオ」論文が公表されました。2050年に世界中の人々に最低限のまともな生活水準を提供するに必要となるエネルギー消費は、1960年代水準まで抑制できる可能性がありますが、そのためには最新技術の適用と最低限に消費を抑制する変化を伴う必要があります。

生物学的に重要な生物活動は一日の内の特定の時間帯に起こり、日中と夜のあいだに対する気候変動影響の非対称的な変化は、自然界に大きなインパクトをもたらす可能性があります。Global Change Biology誌で公表された論文は、1983－2017年の間、0.25℃以上の夜間の温暖化を経験した地域面積が、日中の温暖化を経験した地域の2倍以上に及んだことを示しました。

2020年9月、国連は「国連75周年記念のための経済学者ネットワーク：我々の時代を形成するトレンド」を公表し、世界経済・社会・環境への影響が大きい5つのメガトレンド　―　気候変動、人口動態のシフト（とりわけ高齢化）、都市化、デジタル技術の進展、格差の拡大　―　の分析を行いました。2030年に向けて持続可能な開発目標を達成し、次の75年間に包括的・持続的・平等な未来を達成する上で、これらトレンドを方向転換するための努力が求められています。

気候変動による乾燥・干ばつの頻度増加は世界的な懸念事項です。しかし、気温上昇率抑制水準に応じたリスク評価の研究はこれまで殆どありませんでした。2020年9月15日、Environmental Research Letters誌にて、産業化以前からの気温上昇を2℃あるいは1.5℃以内に抑制するかにより、地域によっては異常乾燥年の頻度を抑制することが可能であることを示唆しました。

2020年9月18日、One Earth誌にて、「地上における人類の資源消費(フットプリント)が手付かずの生態系の喪失を誘引する」が公表されました。2000～2013年の間に、メキシコの面積に相当する手付かずの自然が人類活動により改変されました。

2020年9月23日、国連食糧農業機関 (FAO)は、「農産物市場白書 2020. 農業市場と持続可能な開発：グローバルバリューチェーン・小規模農民・デジタルイノベーション」を公表しました。

2020年9月、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団より、年次報告書『ゴールキーパーズ・レポート』公表にあたり、報告書概要の紹介文を寄稿いただきました。新型コロナウイルス感染症(COVID-19)により、ワクチン接種率が25週間で約25年分も後退するなど、その波及効果は壊滅的なものとなっています。マーク・スズマンCEOは、COVID-19を歴史に刻み、SDGsに向けた進展を再燃させるために、世界がかつてないほどに団結する必要性を訴えています。

2020年9月10日、コロンビア大学Earth Instituteのサイト、State of the Planetにて、論考「農業と自然資本保全が交差するアフリカ食料問題の未来を新たに構想せよ」が掲載されました。我々は食料生産の向上と気候フットプリントの削減・自然資本の保全を両立させ、強靭性かつ持続性を達成する解決法を見つけなければなりません。

9月9日、国際再生可能エネルギー機関（IRENA）から新たなレポート「再生可能 エネルギーによる排出ゼロの達成」の概要版が公表されました。エネルギー転換 によってCO2の排出削減が順調に行われた場合、2050年には産業と運輸の７つの セクター（製鉄、化学、セメント、アルミニウム、航空、海運、長 距離貨物）がエネルギー起源全排出の38％を占めると予想されています。1.5度目標 の達成を図るためには、これら脱炭素化が困難な部門からの排出の削減も不可欠であり、そのためには再生可能エネルギーが中心的な役割を果たします。