WHOがCOVID-19をパンデミックと宣言してから3年が経ちますが、この間、世界各地でコストプッシュ型の食料インフレが続く一方、極端気象・植物病害虫・家畜感染症の拡大など食料生産にショックを及ぼす異常事態が頻発化するようになり、食料システムをめぐる不確実性が増幅しました。その食料システムは、80億の世界人口のうち7– 8億人が飢餓に直面し、30億人が過体重・肥満を患っているという歪んだ栄養・健康状態にあり、プラネタリー・バウンダリーを超える主要因となっています。言い換えると、肥満・低栄養・気候変動が併存する 「シンデミック (Syndemic)」に人類が直面しています。

３月２日、国際エネルギー機関（IEA）は、エネルギー関連の温室効果ガス排出量に関する報告書を公表し、2022年の世界の二酸化炭素排出量は前年から0.9%増加、史上最高値を記録したと発表しました。一方、報告書は、世界的なエネルギー危機のもとで化石燃料使用量が増加したインパクトを、太陽光・風力発電やエネルギー利用効率向上が相殺したことで当初懸念されたよりは伸び率が抑制されたことに言及し、クリーンエネルギー転換への加速を訴えました。

土壌は、海洋に続く2番目に大きな炭素吸収源で、草地には世界の土壌有機炭素（SOC）蓄積量の約20％が含まれており、地球規模の気候変動にも重要な役割を担っていますFAOが最近公表した報告書「Global assessment of soil carbon in grasslands-From current stock estimates to sequestration potential-（草地における土壌炭素のグローバル評価～現在の資源量推定から吸収量ポテンシャルまで～）」を紹介します。

熱帯雨林と聞くとどんな森を思い浮べますか？　熱帯雨林は生物の宝庫であり、人類に様々な恩恵を与えてきただけでなく、二酸化炭素を貯蔵することから温暖化の緩和にも役立っています。本日の記事は、熱帯雨林の現場で活躍する国際農研の若手研究者の視点で、熱帯雨林の力を知り、守るための研究について紹介します。

過去50年間にわたり、干ばつ、嵐、洪水、極端な気温、といった極端気象の数は増加し、経済損失の規模は年々拡大、脆弱な社会層の食料栄養安全保障に影響を及ぼしています。気候変動はまた、資産やインフラの破壊をもたらすことで、経済的に大きなダメージをもたらし、サプライチェーンの寸断は世界経済をけん引する投資動向にも影響を及ぼします。2月20日、中国・インド・アメリカの行政地域だけでトップ100の半数以上を占めるという気候リスクの評価が公表され、世界のメディアで話題になりました。

「キヌアの日」の由来は、FAOが2013年2月20日に「国際キヌア年」の開幕式典を開催したこと、2016年の同日に日本キヌア協会が発足したことから。今日のPick Upはキヌアを特集します。

世界気象機関（WMO）は、2023年1月に北極海・南極大陸の海氷を合わせた世界の海氷面積が史上最低水準を記録したと発表しました。専門家によると、この値は必ずしもトレンドではなく、気象に関連した変動の範囲である可能性も否定できないものの、44年間にわたる衛星観測によっても海氷が急激に後退していることが確認されています。

1週間前、アメリカではバイデン大統領が一般教書演説を行い、気候変動を「地球壊滅の脅威existential threat」と評し、未来の世代ために現在の世代が責任を分担して気候変動対策を行う必要性を強調しました。バイデン大統領も引き合いに題した昨年8月に発表されたインフレ抑制法における農業保全プログラム実施体制について少し調べてみました。

国連は、2016年の「国際マメ年」を記念して、2月10日を「世界マメの日」とすることを2018年12月開催の国連総会で定めました。世界マメの日のPick Upでは、テキストマイニングという手法で近年行われたササゲ研究を探ってみたいと思います。