現地の動き - Pick Up
現地の動きから検索
-
Pick Up450. 2022年を迎えて
2022年を迎えました。Nature論説は、2022年に注目すべき科学イベントとして、新型コロナウイルス感染症の変異株の発現やワクチン格差の問題、また、気候変動枠組み条約や生物多様性条約の締約国会議（COP）での国際目標の動向を挙げています。今年も気候変動やフードシステムなど農林水産業に関連する地球規模課題にかかわる情報発信につとめていきます。 -
Pick Up449. 2021年を振り返って
2021年の世界情勢として、気候変動を巡る国際的コンセンサスやパラダイムが大きく転換し、フードシステムの転換も重要な国際アジェンダとなりました。9月には国連食料システムサミットが、12月には東京栄養サミットが開催され、世界の食料栄養安全保障と脱炭素化・環境保全の同時達成には、フードシステム全体で取り組む必要性が認識されました。国際農林水産業研究に関する最新情報と本質的かつ包括的な動向分析の重要性はこれまで以上に高まっています。 -
Pick Up448. フライドポテトとグローバル・フードシステム
先日、日本で報道されましたように、大手ハンバーガーチェーンが、今月24日からフライドポテトの一部の商品の販売を一時休止することになり、海外でも報道されました。カナダのジャガイモ生産は前年比で豊作でしたが、11月にカナダ西部を襲った記録的な大雨により港への輸送インフラが寸断され、輸出が滞ったとのことです。この件は、グローバル・フードシステムが極めて密接に結びついていることを示す象徴的な出来事といえます。 -
Pick Up447. 国際農研－CCFS研究会ワークショップ 開催報告
2021年12月17日（金）、国際農研－CCFS研究会主催、農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）共催の下、「気候変動とコロナ禍の食料需給への影響―不確実性下のフードセキュリティ―」がオンラインで開催されました。今回のワークショップでは、気候変動とコロナ禍が食料と栄養の供給に与える影響に焦点を当て、これまで国際農研および科研費で実施されてきたプロジェクトを通して得られた成果が報告されました。 -
Pick Up446. 食料農業のための土地と水資源－主要なファクト
先日、国連食糧農業機関による「食料農業のための世界の土地・水資源に関する白書（SOLAW 2021）」の主要なメッセージを紹介しました。今回、報告書がまとめた土・水に関する主要なファクト（Key Facts）を載せます。 -
Pick Up445. OECDの栽培植物のコンセンサス文書：イネの改訂版の公表
経済開発協力機構（OECD）では「遺伝子組換え植物に関する環境 上のリスク・安全性評価に資するための栽培植物のコンセンサス文書」を様々な栽培植物についてシリーズとして公表しています。OECDはこのたび、1999年に刊行された遺伝子組み換えイネ品種に関する環境安全性に関する文書を約20年ぶりに改訂し公表しました。そのイネに関する文書の作成は我が国が主導しており、今回の改訂版では国際農研の研究員も外部専門家グループの一員として貢献しております。 -
Pick Up444. 食料農業のための土地と水資源－主要なメッセージ
2021年12月、国連食糧農業機関は、食料農業のための世界の土地・水資源に関する白書（SOLAW 2021）の抄訳（Synthesis Report）を公表、人間活動が土地・土壌・水資源システムの生産能力限界にまで圧力をかけ、破綻ギリギリ(systems at breaking point)の状況にあると警鐘をならしました。既に数十年にわたる非持続的な慣行下で環境的な制約に直面している天水・灌漑生産システムに対し、気候変動がさらなる圧力をかけています。 -
Pick Up443. アフリカの持続的な稲作生産に関するField Crops Research特集号
CGIARセンターの1つであるアフリカライスセンター（Africa Rice Center、旧WARDA）の50周年を記念し、国際に著名な研究雑誌であるField Crops Researchに、特集号「Sustainable productivity enhancement of rice-based farming systems in Africa」が組まれました。今回の特集号の論文はアフリカ稲作に関する最先端の研究を行っている研究者らによって執筆され、12月15日現在で10本の論文が発表されています。今回の特集号には国際農研の研究員が2つの論文に貢献しました。 -
Pick Up442. 「気候変動とコロナ禍の食料需給への影響–不確実性下のフードセキュリティ–」が本日オンライン開催
本日、日本時間11時30分より、「気候変動とコロナ禍の食料需給への影響–不確実性下のフードセキュリティ–」がオンライン開催されます。 -
Pick Up441. 気候変動の世界農業への影響
気候変動は、農林水産業に大きな影響を及ぼすとされています。アメリカ航空宇宙局（NASA）は、気候変動の影響でメイズ収量は2030年ごろから低下し始める、という研究結果を発表しました。世界の食料安全保障を維持するには、気温上昇に際しても収量水準の維持・向上を可能にする品種・栽培技術の開発が求められることになります。明日オンライン開催されるワークショップでは、気候変動への適応費用と、気候変動が食料あるいは各栄養素の供給に与える影響に焦点を当てて議論します。さらに、COVID-19感染拡大が、将来の食料供給に与える影響についても報告いたします。ぜひご視聴ください。 -
Pick Up440. 世界人口と農業・食料システムの動向
国際開発問題と気候変動対策を検討する上で、将来の人口水準がとりうるパターンを理解することは極めて重要です。20世紀来の急激な人口増の背景には農業革命がありましたが、世界人口が80億人に達しようとする昨今、食料システムは地球の限界(Planetary Boundaries)に達しています。世界のフードセキュリティについて展望することは、人類と地球の持続性を議論するうえでも欠かせません。12月17日にオンライン開催される国際農研-CCFS研究会ワークショップをぜひご視聴ください。 -
Pick Up439.「野菜・果物―地球と人間の健康のための研究と行動の機会」シンポジウム動画公開
2021年12月6日（月）、国際農研はFAO駐日連絡事務所と共催で、「野菜・果物―地球と人間の健康のための研究と行動の機会」シンポジウムをオンライン開催し、盛況のうちに終えることができました。本シンポジウムでは野菜・果物が健康・開発・環境に貢献するための、研究の可能性や先端技術について紹介し、さらに世界で生じているギャップにも目を向け、とりわけ開発途上地域における課題と研究・政策介入が必要な分野について提議しました。 シンポジウムの様子をJIRCAS YouTubeチャンネルでアーカイブ配信しております。 -
Pick Up438. 持続的な稲作栽培に向けて集約化
コメは世界の半分の人口の主食となっており、摂取カロリーは21％を占めます。その消費は今後も増え続けると予測されております。しかしながら、今後、環境への負荷を最小限に抑えながら、より多くのコメを生産するには、稲作生産に関する研究開発をどのように方向付けるかが重要になっていきます。Nature Communications誌で報告された研究論文は、今後数十年において環境への悪影響を最小限に抑えながら、世界・各国においてコメの供給を十分に確保するための資源利用効率に関する重要な戦略的洞察を提供しています。 -
Pick Up437.東京栄養サミット(N4G) ：東京栄養宣言など
2021年12月7、8日、日本政府の主催で、「東京栄養サミット2021」(N4G:Tokyo Nutrition for Growth Summit 2021)が開催され、成果文書として「東京栄養宣言（グローバルな成長のための栄養に関する東京コンパクト）」が発出されました。また、農林水産省は、アクションプランとして「N4Gコンパクト実施に向けた日本の食関係者による具体的行動計画」を発出しました。
-
Pick Up436. 不確実性とフードセキュリティ
2019 年11月に新型コロナウイルス感染症が報告されて以来2年目というタイミングで、オミクロン変異株が報告され、その感染力や毒性の強さが経済回復に及ぼす影響について世界中が注目しています。IMFブログは、この不確実性に加え、最近の燃料価格の高騰と食料価格の上昇を受け、経済回復策とインフレ圧力抑制の難しい舵取りが求められている国もあると指摘します。とりわけサブサハラ・アフリカ低所得国における食料インフレはフードセキュリティを脅かします。12月17日にオンライン開催されるワークショップでは、気鋭の研究者が不確実性下のフードセキュリティについて論じます。ぜひご視聴ください。 -
Pick Up435. 国際農研-CCFS研究会ワークショップ 「気候変動とコロナ禍の食料需給への影響–不確実性下のフードセキュリティ–」
気候変動による気温上昇は異常気象の頻度増加をもたらし、食料栄養安全保障に甚大な影響を及ぼす可能性があります。さらに、昨年来COVID-19感染拡大で、将来の食料供給に与える不確実性がさらに高まっています。12月17日、国際農研・CCFS研究会の主催により、「気候変動とコロナ禍の食料需給への影響–不確実性下のフードセキュリティ–」ワークショップをオンライン開催します。ワークショップでは、気候変動とCOVID-19感染拡大の下での農産物生産と市場の分析について知見を共有し、フードセキュリティと気候変動対策についての議論を行います。 -
Pick Up434.東京栄養サミット(N4G)が本日から開催
昨日12月6日、「野菜・果物―地球と人間の健康のための研究と行動の機会」がオンラインで成功裏に開催されました。さて、本日から2日間、日本政府の主催で、「東京栄養サミット2021」が開催されます。国際農研は、農林水産省サイドイベントのセッション2：食を通じた栄養課題の持続的解決に向けて～「たべものはローカル、知恵はグローバルに」と、企業・団体プレゼンテーションに登壇いたします。 -
Pick Up433. 本日、「野菜・果物―地球と人間の健康のための研究と行動の機会」をオンライン開催
2021年、9月の国連食料システムサミット、そして12月7日・8日に日本政府が主催する東京栄養サミットと、地球と人類の健康に資する食料システム構築のための変革が国際的なアジェンダとなっています。その変革のカギとなるのが野菜・果物を中心とした地球にやさしい食生活です。本日12月６日、日本時間16時より、「野菜・果物―地球と人間の健康のための研究と行動の機会」をオンライン開催し、野菜・果物が健康・開発・環境に貢献するための研究の可能性について議論します。 -
Pick Up432. 野菜と果物－健康な食生活への貢献
ハーバード公衆衛生大学院(HSPH)は、摂取すべき健康な栄養源として野菜・果物を挙げています。来週月曜の12月６日、国際農研・FAO駐日連絡事務所共催、農研機構後援でオンライン開催されるシンポジウムは、東京栄養サミットを機に、野菜と果物を取り上げ、人類・地球に優しく、誰も取り残さない食生活を実現するための科学技術イノベーションの役割を議論します。ぜひ、ご視聴ください。 -
Pick Up431. 東京栄養サミット2021・農林水産省主催サイドイベント
「東京栄養サミット2021」(N4G:Tokyo Nutrition for Growth Summit 2021)は、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会の開催に合わせ、栄養不良の解決に向けた国際的取組を推進するために、日本政府の主催で2021年12月7日-8日に東京で開催されます。農林水産省は、本サミット開催に合わせて「サイドイベント」を開催し、日本の取組を世界に発信します。 国際農研は、農林水産省サイドイベントのうち、セッション2：食を通じた栄養課題の持続的解決に向けて～「たべものはローカル、知恵はグローバルに」と、企業・団体プレゼンテーション、に登壇します。