2023年4月後半、バングラデシュ、インド、タイ、ラオスなど多くの地域で記録的な高温が観測されました。極端現象と気候変動の因果関係を分析するWorld Weather Attributionによると、インド、タイをはじめとする10か国の科学者たちは、高温が観測された4カ国について気候変動による猛暑の発生頻度と強さについて評価しました。

水・食料・薬・服・燃料・家・エネルギーなど、我々の生活は健全なエコシステムに依存しています。しかし人為的な経済活動は生物多様性を破壊してきました。5月22日は、「国際生物多様性の日」として、生物の多様性が失われつつあること、また、それに伴う諸問題に対する人々の認知を広めるために国際連合が制定した記念日です。

子どもの動物性食品の摂取量について、世界・地域・国別、年齢層別に推定した論文をご紹介します。

食料システムは気候変動により大きな被害をこうむりますが、同時に過剰な肥料使用や土地利用変化を通じて温室効果ガス排出し、気候変動の原因ともなっています。一方、食料システムにおけるイノベーションを講じることで、気候変動緩和・適応に貢献することも可能です。食料システムと気候変動のこのような双方向の繋がりを、ネクサス、という言葉で表現することがあります。Nature Food誌に掲載された、食と気候、食料システムと気候変動、のネクサスに関する論考を紹介します。

5月12日は国際植物防疫デーです。国際植物防疫デーの目的は、植物病害虫のまん延を防止することの重要性について世界的な認識を高めることです。国際農研でも、世界的に問題になっている植物病害虫の防除に向けた国際的な共同研究を推進しています。

5月3日、世界気象機関（ＷＭＯ）は、今年後半にエルニーニョ現象の影響が増していく可能性についての見通しを発表しました。エルニーニョ現象は、ここ数年間ラニーニャ現象がもたらしてきた天候・気候パターンとは対照的なインパクトを及ぼし、世界の気温をさらに押し上げる可能性があります。

この3年間、食料サプライチェーンの動向にも影響を及ぼしたCOVID-19ですが、5月5日、世界保健機関（WHO）は、新型コロナウイルス感染症に対する緊急事態宣言を終了すると発表しました。同じく5月5日、国連食糧農業機関（FAO）は、毎月恒例の世界食料価格動向を公表しました。2023年4月の値は前月から0.6%と僅かに上昇、食肉価格指標の反転と砂糖価格指標の急激な上昇を反映しました。

動物性食品の健康・環境面での利点・リスクについてはこれまで多くの議論がなされてきました。本日はレビュー論文をご紹介します。

国際農研は2017年よりJIRCASマンゴー遺伝資源サイトを公開し、国内の研究者、生産者、消費者の皆様に国際農研が有するマンゴー遺伝資源の情報を提供しています。近年、海外からのアクセス・問い合わせが多くなり、これに対応すべく現行サイトの情報を整理して海外向けに特化した内容の英語版のサイトを公開しました。