近代的な農業生産システムは、収量向上のための肥料や病害虫防除における農薬など、化学物質に大きく依存してきました。Nature Food誌にて公表された論考は、ヨーロッパにおける農薬の環境負荷の影響と食料・飼料安全保障に関する短期的および長期的な損失と効果についての議論を紹介した上で、農家・地域・作物ごとの農薬適用の違いを認識し、農薬使用に関するデータ収集を向上することで、より持続的な食料システムに関する研究・政策のボトルネック解消の必要性を訴えました。

食料安全保障・気候変動・農村生業・環境持続性の絡み合い（ネクサス）において、気候変動に強靭で、栄養に富み、高収量性にもかかわらず、これまで無視され十分に活用されてこなかった植物種（Neglected and Underutilised Plant Species (NUS)）への注目が集まっています。10月26日、東京大学未来ビジョンセンターと国際農研でNUSに関するセミナーをハイブリッドで開催、日本および海外の研究者に対し、アフリカの異なる異なる状況（コンテクスト）におけるNUS利用普及の可能性と課題について議論の機会を提供します。

10月に入って以来、気温の乱高下にとまどう今日この頃ですが、2023年9月は日本ならびに世界で平年差を大きく上回る高温を記録したと発表されました。One Earth誌の論考は、温暖化を出来る限り1.5℃未満に抑制することを謡ったパリ協定を達成するために、3つの分野　－　二酸化炭素以外の温室効果ガス（non-CO2 gases）、二酸化炭素除去(Carbon Dioxide Removal: CDR)、森林破壊の食い止め(halting deforestation)、に焦点を当てるべきと提案しました。

10月3日、バージニア工科大学が世界農業生産性レポート（Global Agricultural Productivity Report, GAP Report）を発表、環境を保全しながら拡大する世界人口を支えうるためには、生産性・効率性向上技術や慣行の採択を通じ、世界平均で年率1.91％の農業生産性向上を達成する必要性を強調しました。

過去数十年間、中国の経済ブームに牽引され、世界レベルでは食料安全保障関連の指標は改善しました。一方、アフリカは未だに数十年前と同じ課題　―飢餓と低栄養　－　と格闘しています。問題解決への変革を加速するには、大陸自身の変化が必要です。Nature Food誌にて発表されたアフリカ食料システムについての論考を紹介します。

水田からの温室効果ガス（GHG）排出とその緩和に関する研究は1980年代に開始され、多くの知見が集積しています。しかし、ここ20年は、メタ解析による個別知見の統合はあったものの、総合的な総説は著されていませんでした。そこで国際農研は、中国の南京農業大学を中心とする各国の著名な研究者とともに、新たな知見を集めて、水田からのGHG排出とその緩和策を再考し、Nature Reviews Earth & Environment誌において総説を公表しました。

令和5年9月30日（土）～10月1日（日）、国際農研はイベント「グローバルフェスタJAPAN2023」に出展し、「キヌア」に関する研究活動や国際協力について紹介します。

極端現象と気候変動の因果関係を分析するWorld Weather Attributionは、9月前半にスペイン・ギリシャ・ブルガリア・リビアなど地中海地域を襲った豪雨の背景に気候変動の影響を指摘しました。

持続可能な開発のための2030アジェンダの達成期限が半ばを迎えています。国連食糧農業機関（FAO）が管轄または貢献している農業・食料関連のSDGs目標は、目標１（貧困）、2（飢餓）、５（ジェンダー），６（水・衛生）、10（不平等）、12（生産・消費）、14（海洋資源）、15（陸上資源）の８つです。特にこれら８つの目標に関する進捗について、9月15日にFAOより年次報告書「Tracking Progress on Food and Agriculture-related SDG indicators 2023」が発行されました。