明日、2月3日は『大豆の日』です。節分の日に大豆をまいて邪気を払い、年齢の数だけ大豆を食べて無病息災を願うことから、節分になることが多い2月3日に設定されています。大豆の日にちなんで、国内外の大豆の事情および国際農研のダイズ研究について紹介します。

日本の農業政策の基本的な方向を示す「食料・農業・農村基本法」の改正法案が、2024年通常国会に提出され審議される予定です。

2月2日（金）に開催される「金夜サイエンスカフェ」（つくばサイエンスツアーオフィス主催）では、国際農研が宇宙航空研究開発機構（JAXA）とコラボレーションします。

サブサハラアフリカで、気候変動に対応した農業（climate-smart agriculture）と栄養安全保障とを同時に評価した論文（Jennings et al. 2024）をご紹介します。農業生産の多様化と作物生産性向上が不可欠とされています。

2024年の１月中旬、世界各地で暖冬を経験する中、欧州やアメリカは北極からの大寒波（Arctic blast）に襲われました。近年、北極からの大寒波が起こりやすくなっている背景には、温暖化に伴うジェットストリームの蛇行により、通常は北極海上空にとどまっている極渦（the polar vortex）の崩れが指摘されています。

国際自然保護連合（IUCN）が発表する絶滅危惧種レッドリストによると、6,000種以上の動物・菌類・植物が気候変動よって絶滅の危機に直面しています。集約的な農業は生物多様性喪失の最大原因の一つとされていますが、NJP biodiversity誌に最近公表されたシステマティックレビュー論文は、将来の食料システムにおける生物多様性保全においては、各地の状況に合わせた農業慣行の選択が重要であると結論づけています。

この1月、国連は2024年世界経済状況と見通し報告書（World Economic Situation and Prospects 2024）を公表しました。報告書によると、2024年も世界経済状況は暗雲が立ち込めているとし、複雑な世界経済状況を乗り越え、SDGsを達成するために、多国籍主義・国際協調の重要性を強調しました。

2023年12月1日、国際農研はTICAD30周年記念公式サイドイベント「アフリカの持続的で強靭な食料システム構築に向けて」をハイブリッド開催しました。このたび、国際農研HPにてセミナー録画を公開しましたのでぜひご覧ください。

1月3日、Nature Communications誌で発表された論説「未来の世界人口を養うために（Feeding the future global population）」は、科学イノベーションに基づき、持続的で社会的な責任を伴う解決法を提案しています。