The Lancet誌にて、1990年－2022年期間における200か国・地域の成人(20歳以上)・学齢児童及び思春期青年（5－19歳）を対象とした身長体重測定調査に基づき、低体重・肥満に関するトレンドをとりまとめた論文が発表されました。多くの国において肥満人口の増加により二重負荷が悪化する一方、南アジアやアフリカの一部では低体重・やせが根強く残っていました。低体重問題を撲滅し、肥満上昇傾向を反転させるためには、栄養に富む食へのアクセスを改善に向けて、社会的に栄養状態を移行するための努力が強く求められています。

CGIARは、開発途上国の農林水産業の生産性向上、技術発展を目的に1971年に設立された国際組織であり、国際農業研究分野におけるイノベーションを主導してきました。World Development誌にて公表された論文は、CGIARによって開発された作物技術の採用は年間470億ドル相当の経済利益をもたらし、低所得国における貧困削減に大きなインパクトを与えたことを明らかにしました。

欧州連合の気象情報機関「コペルニクス気候変動サービス」は、2024年2月、世界気温は記録的な高さとなり、海水温も記録的な高温が観測されたと発表しました。

国連食糧農業機関（FAO）は、3月8日、世界食料価格動向を公表しました。2024年2月の値は平均117.3ポイントで、砂糖・肉類・乳製品価格上昇を打ち消す穀物・植物油価格の下落を反映し、前月から0.9ポイント(0.7%)下げました。価格指標は前年比で13.8ポイント（10.5%）低い値をとりました。

世界は気候変動・生物多様性喪失・環境汚染という地球危機の三重苦　－トリプルプラネタリークライシス－　に直面しています。世界的に自然資源消費のペースが加速する中、SDGsの達成はより困難になりつつあります。３月１日、国連環境計画（UNEP）は、「グローバル・リソースアウトルック2024」を公表、持続的な環境・社会の実現のために向けた方向転換を呼びかけました。

セラードは、ブラジル高原に広がるサバンナで世界の穀倉地帯ですが、農地拡大に伴う森林破壊が進行しています。2月末、世界経済フォーラムが公表した報告書は、セラードにおける農業生産と自然保護の状況について分析し、地域の豊かな自然保全と持続的食料生産のバランスをとるアプローチの必要性を訴えました。

食のグローバル化が進んでいますが、自然災害・政治危機・感染症などの緊急事態により世界食料システムは寸断のリスクに常にさらされています。Global Food Security誌で紹介された食料システムのレジリエンス(food systems resilience :FSR)に関するシステマティックレビュー論文の内容を紹介します。

アフリカの貧しい家庭の栄養摂取の適切さは、所得や食料価格とどのような関係があるのでしょうか。本日はNature foodに掲載された論文（McCullough et al. 2024）をご紹介します。

アメリカ海洋大気庁は、2023年半ば以来、人為的要因と相まって世界気温を記録的な水準に押し上げてきたエルニーニョ現象について、4月頃には終息して平常常態になる確率が79%、6－8月には太平洋がラニーニャ現象状態に移行する確率が55%、という見込みを発表しました。