気候変動のもと、人が生涯で経験する気候の極端な事象の数は、産業革命以前の気候条件下で経験しうる度合いをはるかに超える可能性があります。Nature誌に掲載された論文は、気温上昇が高いほど、熱波、農作物の不作、河川の洪水、干ばつ、山火事、熱帯低気圧といった極端現象を生涯において経験する出生コホートの割合が増加すると予測しました。

植物の健全性は食料安全保障の基盤であり、植物病害虫の新たな地域へのまん延を防止することが重要です。国連は、5月12日を「国際植物防疫デー（International Day of Plant Health）」と定め、植物防疫について国際的な認識を高めるための日としました。

昨今、貿易摩擦が激化し、生産者・貿易業者・そして消費者に新たな不確実性をもたらしています。世界市場の透明性の維持・強化に貢献し、対話を通じた解決策を見出す取り組みを支援している農業市場情報システム（Agricultural Market Information System AMIS）の記事を紹介します。

修道士グレゴール・メンデルは、160年以上前にエンドウ豆（Pisum sativum）の種子や莢の形や色など、7つの形質を綿密に研究し、遺伝的遺伝に関する画期的な研究を成し遂げました。4月23日にNature誌に掲載された論文で、7つの形質のうち残された最後の3つのエンドウ豆形質を担う遺伝子が特定されました。

2015年のパリ協定で定められた気温目標を世界が大幅に超える可能性が高くなっている中、世界中の政府、公益事業会社、そして数百ものスタートアップ企業が、大気から直接炭素を吸収する、海洋を改造して通常よりも多くの炭素を吸収させる、そして陸上での炭素除去を強化するという、3つの主要なアプローチに基づく炭素除去戦略に投資を行っています。Nature誌の論説から要点を紹介します。

世界人口80億人の食料生産を支えるため、年間1億2000万トン以上の窒素肥料が投入され、大気や水質の悪化、生態系の健全性、気候の安定性など、深刻な環境問題を引き起こしています。窒素利用効率（NUE）を高めて作物の収量を向上させ、同時に環境中の窒素過剰を抑制することは、地球の持続可能性にとって不可欠です。Nature Food誌で発表された研究は、土壌、気候、圃場管理慣行に関する高解像度の世界的データを統合し、土壌の健全性が農業生産性に及ぼす影響を体系的に評価し、食料安全保障と環境の持続可能性の両方を達成するために、土壌の健全性管理が重要であることを示しました。

気候変動、紛争、生物多様性の喪失、そして飢餓といった課題に迅速に対応するための政策策定において、食料システム科学の役割がこれまで以上に必要とされています。一方、多くの政策策定者にとって、科学を適用するにあたり、政策に必要な適切なデータや情報、そして明確さと実用性の欠如がしばし問題になるようです。世界最大のグローバル農業イノベーションネットワークであるCGIARは、科学を政策に結びつける取り組みの一環として、意思決定者のための食料システム科学の活用ガイドを発表しました。

多くの国や企業の気候目標は、パリ協定目標を目指していますが、地球温暖化が1.5℃を超えることはほぼ避けられないと考えられています。レビュー論文にもとづき、『オーバーシュート』、すなわち、一定期間にわたり1.5℃という温暖化限界を超えるものの、一定期間内にその限界以下に戻る地球温暖化の軌跡、の概念について紹介します。

海洋熱波は、海洋生物に深刻な影響を及ぼす、温暖な海水が持続的に続く極端な気候現象です。これらの現象は、人為的な地球温暖化を受けて、より激しく、より長く、より頻繁に発生しています。4月14日に米国科学アカデミー紀要（PNAS）に公表された論文は、地球温暖化によって海洋が極端な表面熱状態を経験する年間日数が3倍に増加していることを示しました。