お米を作る際に地球温暖化の原因となる温室効果ガス（メタン）が排出されているのをご存知でしょうか。国際農研では田んぼの水管理法によってメタンを減らす研究を行ってきましたが、なんとその方法で米の収量も増えるのです。今回、ベトナムで行っているこの栽培技術による農家の利潤や環境への影響について行った現地調査を紹介します。

ロンドン大学シティ校食料政策センターが昨年12月に公開したポリシーブリーフでは、「フードシステムをすべての人がより健康的な食生活を送る方向に向けるための42の政策と行動」が提言されています。農業に関する提言では、農民による栄養ある作物栽培・販売支援のための普及システム・インフラ・教育の強化や、栄養ある作物栽培からの所得向上を促進する農業開発プログラムの改編、研究に関する提言では、育種における栄養価改善重視が謳われています

気候変動対策のための国際協調において、ビックプレイヤーである米国の動向は注目に値します。マイクロソフトの共同創業者のビル・ゲイツ氏は、バイデン大統領のパリ協定への再参加決定を歓迎し、彼のブログGates Noteの中で『米国が気候変動に対してリーダーシップを発揮する4つの方法（4 ways the U.S. can reassert leadership on climate change）』をまとめました。

人類による土地利用は、エコシステムを改変し、生物多様性を劣化させ、炭素・窒素サイクルを攪乱させ、大気に温室効果ガス（GHG）を排出してきました。2021年1月、Nature誌にて、1961年～2017年の期間における土地利用からのGHG排出トレンドについて地域・セクター別の要因分析を行った論文が発表されました。2017年には土地利用からのGHG排出は人為的なGHG排出の約25％程度を占めましたが、その原因は地域ごとに大きく異なりました。

2021年1月、国連開発計画（UNDP）とオックスフォード大学は、世界人口の半数以上に相当する50か国を対象に、史上最大の気候変動に関する世論調査 – “People’s Climate Vote” を実施しました。調査の結果、COVID-19パンデミック渦中でも、64％の人々が気候変動を世界が直面する緊急事態であると認識していることを示しました。

SDGsやパリ協定などのハイレベル政策イニシアチブを含め、持続性議論・開発アジェンダの間でも、レジリエンス(強靭性)は最重要課題になりつつあります。2021年1月、Nature Sustainability誌にて、レジリエンス指標の向上を呼び掛ける論考が発表されました。

近年、アフリカにおいて農民に対する気象・技術・市場情報の提供手段としてのデジタル技術への期待が高まっていますが、コロナ危機はデジタル・シフトへの試行を一気に加速する契機となりそうです。ササカワ・アフリカ財団の「e-エクステンション・プラットフォーム」構築の取り組みを紹介します。

2020年のCOVID-19とサバクトビバッタ襲来の同時進行は、フードサプライチェーンの流通面における潜在的な脆弱性を浮かび上がらせる契機となりました。グローバル化社会においては世界食料安全保障の事情について予断をゆるさず、常に心の準備をしておく必要があります。2021年1月、Nature Food誌において公表された論文は、2020年COVID-19とサバクトビバッタ被害の同時発生にアイデアを受け、このようなイベントが食料問題を引き起こす場合のシナリオ分析を行いました。

世界経済フォーラム(WEF)が毎年1月に公表するグローバル・リスク報告書は、世界の指導者達の世界の捉え方の視点の変遷を捉える意味から、地球規模問題の動向を占ううえで注目されています。2021年報告書は、最大のインパクトを伴うリスクとして感染症を1位にランクしました。同時に、今後起こり得るリスクのランキング上位に、4位の感染症とともに、極端気象（1位）、気候アクションの失敗（2位）、人為的な環境ダメージ（3位）、生物多様性喪失（5位）等、気候変動関連のリスクを挙げました。