2021年国連食料システムサミットを契機とし、食料システムがSDGの進捗を加速し強化するための重要な手段であるとの認識が高まっています。2023年最初のストックテイクにおいて、各国は食料システム変革に向けた取り組みのペースを加速することを約束しました。国連は、今年7月エチオピアのアジスアベバで開催される第2回食料システムサミットのストックテーキングに、加盟国全員の参加を呼び掛けています。

生態系と人類の存在に不可欠な淡水は、ますます不足しつつあります。Nature Communicationsに掲載された研究は、世界中の現在の「水ギャップ」（水の需要が供給を上回る不足）を定量化してマッピングし、気温上昇が 1.5 度未満の場合は世界の水不足は 6% 近く拡大し、気温上昇が 3 度未満の場合は水不足が 15% 近く拡大すると予測しました。

サトウキビは新植して1年から1年半後の冬（または乾季）に収穫され、その後残株からの“ひこばえ”をそのまま栽培する株出し栽培がおこなわれます。株出し栽培は新植に比べ耕起回数が少なく施肥効率が高いため、省力的かつ低炭素な栽培方法として注目されています。一方、株出しを複数回繰り返すと、収量が漸減することも知られています。生産者の高齢化や環境負荷の少ない生産への期待を背景に、株出し回数は増えており、多回株出ししても生産力の低下しない栽培法や品種改良が求められています。熱帯・島嶼研究拠点のサトウキビ研究チームでは、C4「熱帯作物資源」プロジェクトにおいて、多回株出し性の改良に資する野生種遺伝資源の評価を2021年4月より開始し、2025年1月に3回目の株出しの収穫調査を完了しました。

国内外の農業研究機関による作物品種改良イノベーションは、開発途上国における主食作物の収穫量増加に大きく貢献するだけでなく、環境にも大きなインパクトがあります。PNAS誌で発表された研究は、1961 年から 2015 年までの期間、作物の改良により、耕作地の拡大が抑制され、土地利用に由来する温室効果ガス (GHG) 排出量が減少し、数千の絶滅危惧種が救われた可能性を示しました。

パリ協定に基づく現在の国レベルの炭素排出量削減のコミットメントのもと、2100年までに世界の気温は産業革命前の水準より2.7℃上昇すると予測されています。人為的な気候変動は世界中のあらゆる地域に影響を及ぼしており、最も影響を受けている地域の一つが北極圏です。Scienceで公表されたレビュー論文は、2.7℃の温暖化のもと、北極圏が現代では認識できないほど変化し、広範囲にわたる影響を及ぼす可能性を示しました。

2月10日は世界マメの日（World Pulses Day）です。持続的農業におけるマメ科作物の重要性について紹介します。

2025年も2月に入りましたが、国連経済社会局（UNDESA）は、2025年の世界経済情勢・見通しにおいて、貿易摩擦・地政学的紛争・債務負担の増大等の不確実性問題を指摘しました。

多くの国は、食料と栄養の安全保障の進捗を把握するうえで深刻なデータ不足の問題に悩まされています。世界銀行のブログは、世界食料安全保障に関する憂慮すべき統計を取り上げ、飢餓との闘いにおけるデータ イノベーションの重要性を強調しました。

現在進行中の気候変動と闘う世界的な取り組みにおいて、植物による炭素固定を利用する陸上ベースの緩和戦略は、現在スケーラブルな炭素除去の唯一の方法と考えられています。Science誌に掲載された研究は、植林とバイオエネルギー作付に伴う生物多様性の喪失は気候緩和の利益を上回る可能性がある一方、生物多様性保全の観点から森林再生が最も効果的であることを示唆しました。