温暖化が人類にもたらすコストは貨幣価値で推計されることが多いのですが、気候正義の推進には、健康被害や人的犠牲が脆弱な社会層に偏る傾向があるという不平等・格差に目を向ける必要があります。Nature Sustainability誌で公表された論文は、人的コストを推計する方法として、人類が居住可能な気候ニッチ（‘human climate niche’）に着目、気候変動によって既に9％の人々が気候ニッチ外に押しやられており、2.7℃の温暖化シナリオのもとでは21世紀末までに3分の1の人々が影響を受ける可能性を示しました。

鉄過剰ストレスはアジアやアフリカの多くの水田地域で発生し、イネの収量を大幅に減少させることから、それに対する耐性の向上が求められています。しかし、これまで耐性の鍵となる遺伝子や生理的要因は明らかとなっておらず、重要要因の探索が必要とされています。国際農研はマダガスカルの鉄過剰ストレス圃場における、遺伝的に多様なイネ系統を用いた2年間の試験から、鉄過剰ストレス耐性を持つ系統が、生育ステージによって異なるメカニズムを発揮することを明らかにしました。そして、鉄過剰ストレス耐性が、これまで認識されていたものより複雑なメカニズムにより支えられていることを示しました。この研究は、鉄過剰ストレス耐性の評価の際には、圃場における全ステージを通した評価が必要であることを示すとともに、特定の生理機能に優れた親系統を利用した育種により鉄過剰ストレス耐性の向上が可能であることを示唆します。

トコフェロールはビタミンEとして知られる脂溶性の抗酸化物質であり、がんや動脈硬化などの生活習慣病や循環器系疾患を予防する生理的な機能を持っています。トコフェロールのうちビタミンE活性が最も高いのはα-トコフェロールです。しかし、ダイズのα-トコフェロール含有率は低く、ダイズの機能性の活用を制限していました。国際農研では、ダイズのトコフェロール生合成経路を制御するDNA領域と候補遺伝子を明らかにすることができました。トコフェロール生合成経路を変化させることで、α-トコフェロール含量を高めたダイズを開発できる可能性があります。

異常気象は世界中のあらゆる地域で観察されています。この異常気象が同時に発生した場合の作物収量への影響については未だ明らかにされていません。アールト大学の研究者を中心とする国際チームは、地球規模の気象データおよび主要作物の収量データを用いて複合的な異常気象の同時発生による影響を推定し、Scientific Reportsに発表しました。

5月17 日、世界気象機関（ＷＭＯ）は、2023-2027年の5年間の少なくとも1年に、産業革命期の平均気温を1.5℃超す可能性が高いと発表しました。一時的にも1.5℃を超える確率が上昇していくことで、人々の健康、食料安全保障、水・環境へ甚大な影響を及ぼすことが懸念されます。

昨年2月のロシアによるウクライナ侵攻により、主要穀物生産・輸出国からのサプライチェーン寸断への懸念が、2022年の食料価格高騰をもたらしました。状況打開のため昨年7月に締結されたウクライナ産穀物の輸出を保証する黒海穀物イニシアチブは、11月に120日間延長されましたが、3月の再延長ではロシア側が譲らず、60日間のみ有効でした。期限前日の5月17日、ロシアが60日間の延長に合意したことが伝えられています。

持続的な食料システム転換において、何を食べ、どのように調理するかも解決法の一つであるべきですが、世界の異なる地域において、文化的にも経済的にも現実的な食生活についての洞察も必要になってきています。このたび、Nature Food誌に掲載された論文は、ノルウェー・イギリス・アメリカを対象とし、オンラインや人気の料理本に掲載された600の夕食レシピを分析、この手法が食にかかわる習慣を理解するエントリーポイントとなる可能性を示しました。

4月に世界銀行が公表した世界商品市場見通しによると、2023年の商品価格は2022年に比べて全体的に21%低水準が予測されており、とりわけエネルギー価格は26%、農産品価格は7%、食料価格は8%、肥料価格は37%の下落が見込まれているとのことです。これら商品価格の全般的な下落にもかかわらず、肥料価格指標と食料価格指標はパンデミック前を超える水準にとどまっています。

2023年版食料危機に関するグローバル報告書によると、2022年時点で2億5,000万人以上の人々が急性的な食料不安に陥っており、過去 7 年間で最も高い数字となっています。