環境・資源
環境負荷低減や資源循環に資する技術の開発
地球の環境は今、大きな危機に直面しています。地球の限界を示す「プラネタリーバウンダリー」の多くがすでに安全な範囲を超え、環境の回復力が弱まっています。さらに、国際情勢の不安定化により環境対策や資源管理に関する国際協力が進みにくくなり、開発途上地域では環境悪化と食料不足が同時に深刻化しています。
このような複雑な課題に対応するには、農業・森林・水資源などを個別に捉えるのではなく、それらの相互関係を踏まえて統合的に考えることが重要です。本プログラムでは、こうしたつながりに着目し、環境と生産のバランスを取りながら、気候変動の影響の緩和と適応を同時に進めるための方法を探ります。さらに、現場での技術開発と政策形成を結び付け、SDGsや日ASEANみどり協力プランなどの国際的な枠組みに貢献することで、開発途上地域における資源の持続可能な管理と、環境と調和した持続可能で強靭な農林水産業・食料システムの構築を目指します。
具体的には、環境にやさしい作物の開発、水田・畑作・畜産を組み合わせた効率的な資源利用、未利用バイオマスの活用、気候変動に強い森林づくり、島嶼地域の資源管理、節水型農業技術の開発などに取り組みます。
これらの成果は、現場で活用できる技術として普及させるとともに、国際的な政策にも反映していきます。各国の研究者や地域の人々と協力しながら、環境と調和した持続可能な食料システムの実現に貢献していきます。
関連するJIRCASの動き
気候変動の影響を「捉え、予測し、適応する」―Christopher Trisos博士が講演
令和8年9月30日(水)、国際農研は、ケープタウン大学のChristopher Trisos博士による講演会を開催しました。Trisos博士は、気候変動リスクと適応研究の第一線で活躍し、IPCC第6次評価報告書ではアフリカ章の統括主執筆者を務めました。
Alliance/CIAT・北海道大学と国際研究協力について意見交換
令和8年10月1日(金)、Alliance of Bioversity International and CIAT(Alliance/CIAT)のMark Lundy氏、石谷学氏、北海道大学の福田信二教授が国際農研を訪問し、関係者と意見交換を行いました。
プレスリリース
関連するイベント・シンポジウム
サトウキビ栽培への製糖残渣の活用 - 第58回 熱研市民公開講座
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石垣市健康福祉センター2階 視聴覚室(907-0004 沖縄県石垣市登野城1357-1)
国際農研・農研機構・IRRIが耐暑性イネフォーラムを東京で開催
~耐暑性イネ生産システムに関する国際戦略フォーラム及びテクニカルワークショップ~
2026年8月17日(月) 14:00
- 2026年10月7日(水) 17:00
(日本時間)
~耐暑性イネ生産システムに関する国際戦略フォーラム及びテクニカルワークショップ~
受付期間:
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10月13日(火): 一橋大学 一橋講堂 10月14日(水): イイノカンファレンスセンター 4階Room B ※対面開催
現地の動き
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Pick Up
1571. 世界のイネ研究を支えるIRRI―日本とともに考える、気候変動下のコメ生産―
2026-09-25 日本の食卓に欠かせないコメも、気候変動の影響と無縁ではありません。高温、水不足、病害虫、環境負荷や温室効果ガス排出の低減など、世界の稲作は複数の課題に同時に向き合う必要があります。こうした課題に国際的に取り組んできた研究機関の一つが、フィリピンに本部を置く国際稲研究所(IRRI)です。日本とIRRIは、60年以上にわたり、イネ研究と研究者交流を通じて協力を重ねてきました。
2026年10月には、IRRI、国際農研および農研機構が共同で、「耐暑性イネ生産システムに関する国際戦略フォーラム及びテクニカルワークショップ」を東京都内で開催します。本記事では、IRRIの役割と日本との協力の歩みを紹介するとともに、気候変動下のコメ生産に向けて、今後どのような研究連携が重要になるかを考えます。
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Pick Up
1570. 暑さからコメを守るには―高温不稔を理解し、耐暑性イネ生産システムをつくる―
2026-09-24 近年、日本の年平均気温は長期的に上昇しており、気象庁によると、1990年代以降は高温となる年が頻出しています。気候変動に伴う気温上昇や熱波は、イネの収量や品質にどのような影響を及ぼすのでしょうか。本記事では、高温不稔が起こる仕組みと、耐暑性品種、栽培技術、気候影響評価や将来予測を組み合わせた取組の重要性を紹介します。10月13日・14日には、国際稲研究所(IRRI)、国際農研及び農研機構が共同で開催する国際フォーラム及びテクニカルワークショップにおいて、耐暑性イネ生産システムの構築に向けた研究課題と国際連携の方向性を議論します。