エビ（ここではクルマエビ類を指します）が大好きな日本人。2019年には23万トンを超えるエビを年間に消費 しており、国民一人あたりの消費ではアメリカに次いで世界第２位となっています。政府の統計によると、我が国に輸入されるエビのうち、約70%はベトナムやインドなど東南アジアや南アジア地域で生産されたものです。これらの国では、1980年代まで漁獲されたエビが輸出されていましたが、資源が少なくなったことから、1990年代以降では主に養殖による生産に変化しました。また、2022年は「零細漁業と養殖の国際年」です。今回のPickUpでは、一般的にあまり知られていないエビの養殖方法について、ご紹介いたします。

人類の活動は、直接的な生存圏の喪失や間接的には気候変動を通じ、生物多様性喪失の最大の要因となっていますが、種の絶滅の要因となっている事象は、しばしば種の存在する地域とははるか離れた場所での消費やサービスに起因します。最近Scientific Reports誌で公表された論文は、国際貿易が世界の種の絶滅フットプリントの29.5％に相当するとの推計結果を示しました。

昨年9月の国連食料システムサミットでは、地球と人類の健康に資する食へのシフトが最大のアジェンダとなり、国際機関や政府だけでなく、市民社会や民間セクターなど多様な関係者が変革に向けたコミットメントを表明しました。なかでも、国際農業研究の動向にも大きな影響力をもつアメリカのロックフェラー財団は、全ての人々が質の高い食を物理的にも経済的にも入手可能となる世界を目指す新戦略：Good Food Strategyを発表しました。

国際農研グントゥール V. スバラオ主任研究員が4月10日から14日にバンクーバーで開催されるTED2022: A New Eraで講演します。スバラオ氏の研究『BNI強化コムギ』は、世界中で注目を集めており、2021年米国科学アカデミー紀要の最優秀論文賞も受賞しています。

2022年4月4日、気候変動に関する政府間パネル（IPCC）第6次評価報告書の3部作の最後の一つである第3作業部会（WG3）が公表され、温暖化抑制のためのシステム転換の必要性を訴えました。人為的な温室効果ガス排出のおよそ22%を占める農業・森林・土地利用（agriculture, forestry and other land use ：AFOLU）部門での緩和策の効果的な実施にも、国ごとの事情に配慮したシステム的視点が求められます。

開発援助の分野では、行動変容をもたらす心理学研究への注目が高まっています。農業技術の普及には、対象となる農家が、従来の行動を変えて、新たな技術に移行するプロセスが必要となるためです。国際農研がマダガスカルで実施しているプロジェクトでも農業技術を効率的に普及させるための心理学研究に取り組み、高所得国で広く用いられるリッカート法という心理検査尺度が、マダガスカルの貧しい農家には適用できないことを明らかにし、マダガスカルで個人差を測定する新たな尺度開発に成功しました。本成果は、日本心理学会の広報誌にも取り上げられるなど、今後、研究の発展が予想される途上国の農村地域を対象とした妥当な心理測定に役立つことが期待されています。

植物は病原菌や害虫の攻撃から身を守るために独自の防御システムを発達させています。植物の抵抗性の中でも、圃場抵抗性は発病を許すがその程度を低く抑える抵抗性で、幅広い菌株に有効であり、他の防除法と組み合わせる環境保全型の病害防除技術としての利用が期待されています。このたび国際誌Phytofrontiersに公表された研究では、イネの生産を脅かす重大な病害の一つであるイネいもち病にかかりやすい系統に6つの代表的な圃場抵抗性遺伝子を1種類ずつ導入した系統を新たに開発し、圃場抵抗性遺伝子がどのような効果（特徴）を持つのかを明らかにしました。

国際農研がマダガスカルと共同で実施しているFyVaryプロジェクトのプロモーションビデオがYouTubeで公開されました。

二枚貝であるハイガイは体液にヘモグロビンを含む赤貝類の一種で、大きいものは殻長が5 cm位にまで成長します。本種は東南アジア諸国で食用として一般的で、養殖対象にもなっています。その養殖方法は、マングローブ林や泥干潟が形成される河口域とその周辺の浅海域を主な漁場として稚貝を移植して行う地まき式養殖です。本稿では雨季にタイの地まき式養殖漁場で発生したハイガイの大量死の事例を紹介し、ハイガイ養殖の安定化策を考えます。