現地の動き
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285. アフリカのイネ生産における低投入、貧栄養土壌の問題点、およびその改善策
284. 野菜と果物:科学者グループから国連食料システムサミットへのインプット
283. WeRise-季節予報を使った天水稲作向け意思決定システム
282. 2020年気候変動のハイライト
2021年4月22日、アメリカ・バイデン大統領主催の気候変動サミットに合わせ、日本政府も大幅な温室効果ガス排出目標を表明しました。その数日前には、世界気象機関(WMO)が 2020年世界気候変動白書(State of the Global Climate 2020)を発表、2020年は人為的な気候変動によってもたらされた異常気象などによって人々の生活が大きく影響を受けた年であったことを強調しています。
281. アースデイに考える:世界を救う奇跡の作物 ―キヌアの可能性
280. 雑草魂で挑む! 東南アジアのエビ養殖研究
279. 川の健康診断 ―ところ変われば「川」変わる?!―
熱帯や亜熱帯の海岸に多く分布するサンゴ礁は、サンゴという生物が作った地形で、面積としては地球表面の約0.1%しかありませんが、その中に9万種類もの生物が住んでいるとされ、生物多様性の観点から重要な場所となっています。ところが現在、このサンゴ礁が危機に直面しています。国際農研では、周囲にサンゴ礁が分布する熱帯・亜熱帯の島嶼地域を対象に、山林や農地の適切な管理や、作物残渣などの生物資源の有効活用を通じて、陸域からの土壌や過剰な栄養塩類の流出を抑制する技術を開発・実証するプロジェクトを実施しています。令和3年度国際農研一般公開のミニ講演「川の健康診断 ところ変われば「川」変わる?!」では、河川調査の様子や、これまでの調査で分かってきたことの一部について紹介しています。ぜひご覧ください!
278. 食べたら双子が生まれる? 西アフリカのヤムイモの秘密
277. おいしくて役に立つ、発酵食品の共同研究
276. 肥料のムダをなくし地球を健康にしよう!
275. 仮想海外旅行 ―空から眺めるアフリカ・アジアの農業と環境
274. 気候変動、食料供給、食事ガイドライン
フードシステムは、人口増加に応じて食料の生産量を増やし、持続可能な開発目標(SDGs)の達成を支援し、栄養と健康のニーズを満たす必要があります。今回はAnnual Review of Public Healthに掲載された、気候変動、健康的な食事、世界中の栄養と健康を改善するために必要な行動に関する文献の12か月間の包括的なレビューを紹介します。
273. 国際農研一般公開
国際農研は、4月12日(月)から始まる科学技術週間にて一般公開をオンラインで開催し、研究活動を広く国民のみなさまに紹介いたします。この機会に、国際農研と国民のみなさまとの関係がさらに深まり、国際農研の発信する研究情報などが国民のために役立つこと、また、国際農林水産業研究を理解するきっかけの場となることを願っています。
272.「農業のコロナウイルス」とも評されるツマジロクサヨトウ
ツマジロクサヨトウは南北アメリカ原産の害虫ですが、近年、その分布域を急速に拡大しています。本種は、各地でトウモロコシ類を中心に大きな被害を及ぼしており、有効な防除技術の開発が待ち望まれています。日本の主要の食料貿易相手の一つであるオーストラリアでは、ある農家が、本種について「農業のコロナウイルスだ」との比喩とともに、「同国の農業にとって過去最大の脅威である」と評しているようです。
271. フードシステムに関する前向きなビジョンと新しい栄養学
今年は9月に国連食料システムサミット、12月に東京栄養サミットが開催される予定であり、とりわけフードシステムや栄養に注目が集まる年です。これに関連して最近Nature Food誌に掲載された論説では、フードシステムをより栄養価が高く、再生可能で公平なものとする変革に向けた、前向きなビジョンと政治的意思の重要性を説いています
270. 途上国におけるより効率的な飼料生産技術の開発に向けて― サイレージ・発酵TMR調製マニュアル
開発途上国の小規模農業システムにおいては、家畜は肉・乳といった動物性タンパク質の供給源であるだけでなく、エコシステムサービス・所得・資産・保険的な役割も果たしており、効率的な飼料生産技術の開発、耕畜連携システムの改善に関する研究が必要とされています。国際農研は、モザンビーク南部を対象として行った「アフリカ食料」プロジェクトで得られた畜産研究の成果に基づいて、サイレージと発酵TMRの調製法を理解し活用できる情報を提供するマニュアルを作成しました。
269. A Better World – 持続可能な開発のためのパートナーシップ
気候変動や環境破壊に起因する感染症などに見舞われ混沌とする今日、国際社会が地球規模課題を解決するにはパートナーシップが欠かせません。イギリスのメディア組織であるThe Human Development Forumが公表した A Better World 2020年・第七版はSDG 17 (パートナーシップ)を特集しており、国際農研の国際共同研究パートナーシップの概要も紹介されました。
268. 新型コロナウイルス感染拡大が世界に与えた食料安全保障と栄養へのインパクト
新型コロナウイルス感染症の影響は広範囲に及び、健康被害はもとより、雇用や所得への影響、教育機会の損失など、多くの負の影響が報告されており、SDGs達成見込みにも暗雲を立ち込めさせています。「農政調査時報」2021春号に寄稿された論考は、新型コロナウイルス感染症が食料安全保障・栄養に与えるインパクトが波及する複雑なシステム・チャネルとして、国際貿易における需給・備蓄ショック、サプライチェーンの寸断・混乱、また経済危機による所得減や格差拡大による食料入手手段の喪失、に言及しました。
267. より良い生活のためのデータ
今日、様々なデータ情報が私たちの日々の生活に浸透しています。集められたデータは、当初の予想をはるかに超えた経済的・社会的価値を生み出す可能性を秘めている一方で、誤った利用による信頼の欠如など、多くの障壁も立ちはだかっています。世界銀行が最近公表した『世界開発報告2021(World Development Report 2021)』でも、データの有用性と有害性に対処するために、データへの公平なアクセスを確保し悪用されないようなデータガバナンスの必要性を訴えています。
266. 持続的な養殖業の発展に向けて
日本、またアジアの国々の食と栄養にとり、持続的な水産業の発展は極めて重要です。そして持続的な水産業発展において、養殖業の役割が年々重要になってきました。2021年3月にNature誌にて公表された論文は、近年における内水面養殖セクターの規模・バリューチェーンの発展トレンドなどを指摘し、養殖業がグローバルフードシステムにより統合されていることを指摘しました。国際農研は、エビ養殖産業の安定化を図るための応用研究を行ってきましたが、この度、マーシー・ニコル・ワイルダー プロジェクトリーダーが、令和2年度日本水産学会賞を受賞しました。