398. 開発途上国地域での活用が期待される農業IoTソリューション

国際農研では開発途上国の農業開発課題の解決、すなわち環境持続性と食料安全保障を両立に向けた情報通信技術（ICT）の活用にかかる共同事業として、民間企業と連携し、農業IoTソリューションの実証実験をアフリカ・アジア・ラテンアメリカで進めております。

農業IoTソリューションを用いて観測した環境データは、農作物の最適収穫日の予測、病害虫の発生予測および栽培多角化等の検討に活用することが可能です。水田からのメタン排出量の推定や最適水管理によるメタン排出の削減は、農林水産省の掲げる「みどりの食料システム戦略」にも貢献します。農業IoTソリューションをはじめとする農業デジタル技術の適応性は、国毎で大きくニーズや環境が異なるため、国際農研では、現在、ベトナム、エチオピアを対象国として、それぞれの国が抱える問題や地域特性に関する情報を適切に収集・集積しています。今後、この農業IoTソリューションを用いた予測アルゴリズムの適応性調査により、現地農業現場への普及を進めていきます。

＊この技術は、飢餓・栄養不良を改善し地球環境にも配慮した食料システム転換を図るべく、開発途上国地域で即利用可能な科学技術イノベーション（STI）として、「地球の健康（planetary health、地球環境と人間の健康の連関）：食料システム転換のための科学技術」提言書にも紹介されました。

参考文献

開発途上国の農業開発課題の解決のために－JIRCASと筑波大学とICTの活用にかかる共同事業をスタートしました！
https://www.jica.go.jp/tsukuba/enterprise/agricul/news/20210621.html

（文責：生産環境・畜産領域　小川　諭志）