災害にさらされており、さらに多くの人が複数の災害に同時に直面していることを強調、悪化の一途をたどる可能性のある二重の負担に対処する必要性を強く訴えました。

世界気象機関は、2024年、温室効果ガスである二酸化炭素（CO2）、メタン（CH4）、亜酸化窒素（N2O）の大気中濃度が記録を更新したと発表しました。とくに世界の大気中のCO2濃度は、2023年から2024年にかけて3.5 ppm増加し、1957年に近代的な観測が開始されて以来、年間で最大の上昇幅を記録しました。

10月16日は「世界食料デー」です。食料システムは、温室効果ガス排出の主要な発生源でもありますが、食料生産・栽培・収穫そして分配の方法を通じて、温室効果ガス排出量を削減する可能性を秘めています。10月27日に開催されるJIRCAS国際シンポジウムでは、食料システム研究において国際的に著名な科学者らを交え、食料システム変革加速のための連携について議論します。

今週、ローマで開催される世界食料フォーラム(World Food Forum)において、農業食料システム技術イノベーション・アウトルック（The Agrifood System Technologies & Innovations Outlook (ATIO)）が発表されます。国際農研も、プロトタイプ仕様確認のオンラインコンサルテーションに参加し、グリーンアジアプロジェクト技術カタログ作成の経験をもとに議論に貢献しました。10月27日に開催されるJIRCAS国際シンポジウムでは、グリーンアジア・技術カタログの経験を共有します。

アンモニアは世界の肥料セクターにおいて極めて重要な役割を果たしており、農業生産と食料安全保障の両方を支えています。農業市場情報システム（AMIS）による記事から、低炭素アンモニア肥料の可能性について紹介します。

2019年に最初のEAT-ランセット委員会報告書が発表され、主に植物由来食品の摂取を重視するプラネタリーヘルスダイエット（PHD）を提唱しました。この度公表されたEAT-Lancet委員会による最新の分析は、公正な食料システムの社会的基盤に関する分析を追加し、新たなデータと視点を取り入れることで、食料システムにおける公平性に関する世界的な概念を提供しました。

温暖化に伴い、極端な気象現象は連続して発生するケースが増えています。Environmental Research Letters誌に掲載された研究は、このような連続した猛暑が世界の食料生産に深刻な脅威をもたらすことを示しました。一方、本研究は、ますます複雑化する気候リスクによる社会への影響を回避するためも、食料システムのレジリエンスを強化し、複合的な気候変動を考慮する必要性を浮き彫りにしています。

南アジアは、氷河の決壊による洪水から熱波、干ばつ、火災に至るまで、気候変動がもたらすあらゆる影響を経験しています。Nature Climate Change誌の論説から、気候変動に強靭な農業を支えるシステムシフトに関する意見を紹介します。

9月29日は、「食料ロス・廃棄啓発のための国際デー（International Day of Awareness of Food Loss and Waste: IDAFLW）」です。持続可能な開発目標12（責任ある消費と生産）のターゲット12.3の達成まで残り5年となり、食品ロスと廃棄を削減するための行動を早急に加速させる必要があります。