Advances in Atmospheric Sciences誌に発表された論文は、2025年、世界の海洋に蓄積された熱量は1950年代初頭に近代的な記録管理が始まって以来最高値となったと発表しました。

国連食糧農業機関（FAO）は、1月9日、世界食料価格動向を公表、2025年12月の平均値は124.3ポイントで、乳製品・肉・植物油の価格指数下落が穀物と砂糖価格指数の上昇を上回り、11月比で0.6％低下しました。この指数は、1年前の水準より2.3%低下し、2022年3月に記録したピークからは22.4%も低下しました。2025年通期では、指数平均値は127.2ポイントで、2024年の平均より5.2ポイント（4.3%）上昇しました。

イギリス医師会雑誌（The BMJ）に掲載された論考は、気候変動、食料システム、栄養、そして健康の複雑な連鎖に対処するには、大胆かつ野心的な思考に加え、環境の持続可能性、公衆衛生、そして社会的公平性を統合するプラネタリーヘルスを基盤とした学際的な連携の必要性を訴えました。

2025年末、極端現象と気候変動の因果関係を分析するWorld Weather Attribution (WWA)チームによって公表された報告書は、2025年を振り返り、温暖化が進む世界において、極端な気象現象が多くの命を奪い、地域社会を破壊し、農業生産に壊滅的な影響をもたらすリスクの深刻化について警鐘を鳴らしました。

2025年は国際開発において歴史的な変化の年となった中、国際食料システム変革を推進する潮流はとどまりませんでした。国際農研も、国連食料システムサミットフォローアップ会合サイドイベントや国際シンポジウムを通じ、コミットメントを示しました。

近年、リジェネレーション（Regeneration:再生）という言葉は持続可能性における一種のバズワードとなり、農業分野でも言及されています。Ambio誌に発表された論文によると、レジリエンス思考はシステムが困難な時期を乗り越えられるよう支援する仕組みに焦点を当ててきたのに対し、リジェネレーション思考は継続的な再生が可能な本質的に健全なシステムの構築に重点を置いており、持続可能性科学における補完的な概念であると結論付けています。

11月末、スリランカ、またインドネシア、マレーシア、タイ南部を襲ったサイクロンは極端な豪雨をもたらし、多くの人的・物的被害をもたらしました。極端現象と気候変動の因果関係を分析するWorld Weather Attribution (WWA)は、世界平均地上気温の上昇のほか、高い海面水温と、現在進行中のラニーニャ現象とインド洋ダイポールモード現象（IOD）という自然変動モードも豪雨に影響を与えた可能性がある一方、急速な都市化と人口・インフラの密集が洪水へのエクスポージャーを高めた可能性を指摘しました。

国連食糧農業機関（FAO）による報告書（The Impact of Disasters on Agriculture and Food Security 2025）は、気候関連の災害が水資源の利用可能量、土壌の健全性、そして農業生産性の大きな損失をもたらしていると警告し、レジリエンスの基盤として、統合的な水資源管理、および、リスク予測・軽減・管理に役立つデジタルソリューションの拡充、の必要性を強調しています。

栄養と気候変動へのレジリエンスを両立させるには、システム変を見据えた、学際的な参加型アクションリサーチが必要です。Nature Food誌に寄せられた論説は、「滋養ある作物‘crops that nourish’」という概念を提唱、サブサハラアフリカ地域を対象に、農家参加型の研究を促し、地域のニーズと主体性を尊重し、機会作物に焦点を当てます。