2025年の年明け、ロサンゼルスは深刻な山火事に見舞われましたが、この背景に「むち打ちwhiplash」に例えられるほどの「水文気候の急変hydroclimate volatility」を指摘する研究者もいます。Nature Reviews Earth & Environmentに発表された論文は、人為的な温暖化に伴う水文気候の変動性増加は、湿潤状態と乾燥状態の急激な変動に関連する危険（洪水、山火事、地滑り、病気の発生）を増幅させる可能性を指摘しました。

先日もお伝えしましたが、1月10日、コペルニクス気候変動サービスが、NASA, NOAA、WMOなど、地球規模の気候モニタリングに関与する機関とタイミングを合わせ、2024年が1850年に記録が始まって以来最も暑い年であり、産業革命前の水準と比べ1.5°Cを超えた温暖化を観測した暦上最初の年であった、と公式発表しました。

森林破壊、都市化、持続不可能な農業は、前例のない規模で地球規模の土地劣化を引き起こしており、地球システムのみならず、人間の生存自体を脅かしています。昨年末、ポツダム気候影響研究所(PIK)と国連砂漠化対処条約(UNCCD)は、報告書「崖っぷちからの退出：プラネタリーバウンダリー内にとどまるための土地管理の変革　Stepping back from the precipice: Transforming land management to stay within planetary boundaries」を発表しました。

国連食糧農業機関（FAO）は、1月3日、世界食料価格動向を公表しました。2024年12月の値は平均127.50ポイントで、11月から0.5％下落、食肉価格の上昇を打ち消す砂糖・植物油・穀物価格の下落を反映しました。この数値は昨年よりも6.7％高いものの、2022年3月の史上最高値よりは20.7％低い値でした。2024年全期間の価格指標は122.0ポイントで、2023年平均値よりも2.1％低い値をとりました。

2024年のPick Up注目記事からは、世界食料安全保障・食料システムの動向を左右する要因として、増える世界人口と人口動態の地域差、飢餓ゼロ達成を阻む気候変動・紛争・経済不況、気候変動インパクトの現実化、といったトレンドが浮き上がりました。

週末から日本では冬型の気圧配置が強まり、クリスマス寒波のもと、東日本から西日本の日本海側では、山地を中心に警報級の大雪が予報されました。雪は、太陽熱を反射するなど地球の気候システムに影響を及ぼす主要な特性があります。そんな雪と氷におおわれる雪氷圏（cryosphere）は「気候システムの炭鉱のカナリア」とも呼ばれますが、気候変動の影響のもとで劇的な変化に見舞われています。

生物多様性及び生態系サービスに関する政府間科学-政策プラットフォーム（IPBES）は、しばし、「生物多様性版のIPCC（気候変動に関する政府間パネル）」とも呼ばれます。12月16日、IPBESは、「生物多様性、水、食料及び健康の間の相互関係に関するテーマ別評価（ネクサス評価）」政策決定者向け要約を発表しました。

声を持たない植物のストレス状態を診断するための聴診器は、栽培改善や育種選抜へ用いるツールとして有望です。熱帯・島嶼研究拠点の寳川（研究員）は、葉のガス交換特性や形態を調査し、聴診器としての利用可能性を模索しています。収量改善に関連する生理形質を遺伝資源集団から探索し遺伝的に付与していくための評価技術を開発する「形質開発」に加え、育成された既存品種や雑種集団の持つ形質の多様性に着目し、長所も短所も併せ持つ品種・遺伝子型を混植する等して有効活用する「形質（多様性）利用」の２つのコンセプトを融合した「形質開発利用学」を起ち上げ、実験や研究者間交流を進めています。

12月9日、EUのコペルニクス気候変動サービスは、2024年11月が史上2番目に高い月別気温を記録し、2024年が最も暖かい年になるとの予想を裏付けると発表しました。