現地の動き

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278. 食べたら双子が生まれる? 西アフリカのヤムイモの秘密

ヤムイモは西アフリカの最も重要な作物の一つであり、この地域の人々の食料と栄養供給に非常に重要な役割を果たしています。また、伝統作物としてこの地域の文化に深く根付いており、一部の地域では「食べると双子が生まれやすくなる」と信じられているなど、興味深い話がいっぱいです。そんなヤムイモの面白さを皆さんにも知っていただきたいということで、国際農研一般公開ミニ講演の場を借りて「食べたら双子が生まれる? 西アフリカのヤムイモの秘密」を紹介する動画を公開しました。
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277. おいしくて役に立つ、発酵食品の共同研究

身近な食べ物を美味しく、長持ちさせる発酵食品は昔から世界中で作られ、今日の私達の暮らしにも欠かせないものとされています。4月12~18日までオンラインで開催される国際農研の一般公開では、東南アジア地域の主要作物であるインディカ米を使った発酵米麺や、ラオスなどの内陸部で特に重要な食料とされる淡水魚を使った魚醤(発酵調味料)についての研究成果を紹介しています。
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276. 肥料のムダをなくし地球を健康にしよう!

ヒトが生きるために食べる農作物を大きくするには窒素が必要です。その一方で、まいた窒素肥料(アンモニアの形)の約50%しか作物に行き渡らず、あとの半分は土壌微生物の「硝化(しょうか)」により、アンモニアが「硝酸(しょうさん)」に変わってしまいます。農地から流れ出た硝酸は地下水を汚染したり、温室効果ガスの形で大気に放出されてしまいます。国際農研は、作物自身の硝化をおさえる力に着目し、硝化をおさえる物質を作物から探しています。ヒトと肥料の繋がり、硝化について、硝化をおさえる技術などについて、動画を作成しました。
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275. 仮想海外旅行 ―空から眺めるアフリカ・アジアの農業と環境

ちょうど1年前の4月15日、日本政府観光局は、COVID-19拡大を封じ込めるための海外渡航規制の広がりにより、2020 年 3 月の訪日外客数は前年同月比 93.0%減であったと発表しました。 同様に日本からの海外渡航も制限され、1年経っても海外旅行が自由にできる状況からは程遠い状況です。科学技術週間を機に開設した国際農研の一般公開サイトでは、COVID-19以前の海外出張中に国際農研職員によってドローンを使って撮影された、アフリカ・アジアの農業と環境をテーマにした空撮動画を公開しています。ぜひ雄大な大地の映像をお楽しみください。
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274. 気候変動、食料供給、食事ガイドライン

フードシステムは、人口増加に応じて食料の生産量を増やし、持続可能な開発目標(SDGs)の達成を支援し、栄養と健康のニーズを満たす必要があります。今回はAnnual Review of Public Healthに掲載された、気候変動、健康的な食事、世界中の栄養と健康を改善するために必要な行動に関する文献の12か月間の包括的なレビューを紹介します。

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273. 国際農研一般公開

国際農研は、4月12日(月)から始まる科学技術週間にて一般公開をオンラインで開催し、研究活動を広く国民のみなさまに紹介いたします。この機会に、国際農研と国民のみなさまとの関係がさらに深まり、国際農研の発信する研究情報などが国民のために役立つこと、また、国際農林水産業研究を理解するきっかけの場となることを願っています。

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272.「農業のコロナウイルス」とも評されるツマジロクサヨトウ

ツマジロクサヨトウは南北アメリカ原産の害虫ですが、近年、その分布域を急速に拡大しています。本種は、各地でトウモロコシ類を中心に大きな被害を及ぼしており、有効な防除技術の開発が待ち望まれています。日本の主要の食料貿易相手の一つであるオーストラリアでは、ある農家が、本種について「農業のコロナウイルスだ」との比喩とともに、「同国の農業にとって過去最大の脅威である」と評しているようです。

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271. フードシステムに関する前向きなビジョンと新しい栄養学

今年は9月に国連食料システムサミット、12月に東京栄養サミットが開催される予定であり、とりわけフードシステムや栄養に注目が集まる年です。これに関連して最近Nature Food誌に掲載された論説では、フードシステムをより栄養価が高く、再生可能で公平なものとする変革に向けた、前向きなビジョンと政治的意思の重要性を説いています

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270. 途上国におけるより効率的な飼料生産技術の開発に向けて― サイレージ・発酵TMR調製マニュアル

開発途上国の小規模農業システムにおいては、家畜は肉・乳といった動物性タンパク質の供給源であるだけでなく、エコシステムサービス・所得・資産・保険的な役割も果たしており、効率的な飼料生産技術の開発、耕畜連携システムの改善に関する研究が必要とされています。国際農研は、モザンビーク南部を対象として行った「アフリカ食料」プロジェクトで得られた畜産研究の成果に基づいて、サイレージと発酵TMRの調製法を理解し活用できる情報を提供するマニュアルを作成しました。

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269. A Better World – 持続可能な開発のためのパートナーシップ

気候変動や環境破壊に起因する感染症などに見舞われ混沌とする今日、国際社会が地球規模課題を解決するにはパートナーシップが欠かせません。イギリスのメディア組織であるThe Human Development Forumが公表した A Better World 2020年・第七版はSDG 17 (パートナーシップ)を特集しており、国際農研の国際共同研究パートナーシップの概要も紹介されました。

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268. 新型コロナウイルス感染拡大が世界に与えた食料安全保障と栄養へのインパクト

新型コロナウイルス感染症の影響は広範囲に及び、健康被害はもとより、雇用や所得への影響、教育機会の損失など、多くの負の影響が報告されており、SDGs達成見込みにも暗雲を立ち込めさせています。「農政調査時報」2021春号に寄稿された論考は、新型コロナウイルス感染症が食料安全保障・栄養に与えるインパクトが波及する複雑なシステム・チャネルとして、国際貿易における需給・備蓄ショック、サプライチェーンの寸断・混乱、また経済危機による所得減や格差拡大による食料入手手段の喪失、に言及しました。

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267. より良い生活のためのデータ

今日、様々なデータ情報が私たちの日々の生活に浸透しています。集められたデータは、当初の予想をはるかに超えた経済的・社会的価値を生み出す可能性を秘めている一方で、誤った利用による信頼の欠如など、多くの障壁も立ちはだかっています。世界銀行が最近公表した『世界開発報告2021(World Development Report 2021)』でも、データの有用性と有害性に対処するために、データへの公平なアクセスを確保し悪用されないようなデータガバナンスの必要性を訴えています。

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266. 持続的な養殖業の発展に向けて

日本、またアジアの国々の食と栄養にとり、持続的な水産業の発展は極めて重要です。そして持続的な水産業発展において、養殖業の役割が年々重要になってきました。2021年3月にNature誌にて公表された論文は、近年における内水面養殖セクターの規模・バリューチェーンの発展トレンドなどを指摘し、養殖業がグローバルフードシステムにより統合されていることを指摘しました。国際農研は、エビ養殖産業の安定化を図るための応用研究を行ってきましたが、この度、マーシー・ニコル・ワイルダー プロジェクトリーダーが、令和2年度日本水産学会賞を受賞しました。

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265. サトウキビ白葉病の防除技術マニュアル

サトウキビ白葉病は、タイを中心にアジア各地のサトウキビ生産国で大きな被害を出しているサトウキビの虫媒伝染病です。国際農研では、本病の対策として、健全種茎の生産・配布法を中心とする防除技術マニュアルを作成し、タイに所在する研究協力機関であるサトウキビ・砂糖委員会事務局から発行しました。

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264. 高解析度のアフリカ土壌マップ

アフリカの多くの国々において、農業生産性の改善には、土壌肥沃度の十分な理解とその土壌情報に基づいた肥培管理技術の確立が必要です。近年、アフリカの土壌肥沃度調査の多量なデータのとりまとめを通じ、土壌肥沃度のデジタル地図の作成が進んでおります。今回、Scientific Reports誌で発表された30m解析度の新たな土壌マップには、国際農研・CGIARとともに共同研究を行っているチームの研究者らも貢献しました。

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263. NASA、人類による活動が地球のエネルギー収支を改変しているエビデンスを確認

国際社会は、産業化以来の気温上昇をできる限り1.5℃以下に抑えるために、温室効果ガスの排出を抑制するための行動を起こすことが求められています。そのためには、人類による経済活動に伴う温室効果ガスが気候変動にどのような影響を及ぼしているのかをモニタリングする必要があります。2021年3月、NASAは、人類による活動が、太陽光からのエネルギーが宇宙空間に放出されているのを妨げており、地球のエネルギー収支(energy budget)を改変していることを確認したと発表しました。

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262. 災害の農業・食料安全保障へのインパクト

災害が農業に及ぼす最大かつ直接の影響は作物・畜産生産量の減少であり、農民への経済ロスにとどまらず、バリューチェーンを通じ、その影響はセクター・経済全体に及びます。2021年3月、国連食糧農業機関(FAO)は、災害の農業・食料安全保障にもたらすインパクトをとりまとめた報告書を公表、自然災害の頻度と強度が増している状況がニューノーマル化している事態に警鐘を鳴らしました。

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261.スーパー作物キヌア - 食料・栄養問題解決にインパクトを与えるキヌア研究

国際農研では、栄養バランスに優れ、世界中でスーパーフードとして人気が高まっている南米アンデス原産のキヌアを用いた研究を行っています。キヌアは干ばつなどの過酷な環境でも栽培できることから、国際連合食糧農業機関(FAO)は、世界の食料・栄養問題解決の切り札になり得る作物として注目しています。

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260. グローバル化社会における人類の活動と生物圏

2021年3月22日、プラネタリー・バウンダリー概念の提唱者である Johan Rockström博士も共著者として参加した論文が公表され、新型コロナ・パンデミックや気候変動・生物多様性喪失といったシステムレベルでの攪乱が起きている現状を人為的な要因にもとめました。論文は、持続的でレジリエントなグローバル社会を構築する上で、経済活動の在り方を見直し、生物多様性を支える生物圏維持の重要性を訴えています。

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259. 海面上昇による洪水リスク

3月23日は世界気象デーであり、2021年は「持続可能な開発のための海洋科学の10年」の開始を記念して「海洋と私たちの気候・天気」をテーマとしています。 世界気象機関(WMO)によると、海洋は地球の表面の70%を占め、世界の気象と気候に大きな影響を及ぼしています。また、海洋は世界貿易流通経路の90%を占め、人類の40%が海岸から100㎞以内に居住することから、世界経済を支えています。しかし温暖化は、氷河溶解と水温上昇に伴う体積拡張による海面上昇をもたらすとされ、海岸地域の人々の生活を脅かしています。