世界人口80億人の食料生産を支えるため、年間1億2000万トン以上の窒素肥料が投入され、大気や水質の悪化、生態系の健全性、気候の安定性など、深刻な環境問題を引き起こしています。窒素利用効率（NUE）を高めて作物の収量を向上させ、同時に環境中の窒素過剰を抑制することは、地球の持続可能性にとって不可欠です。Nature Food誌で発表された研究は、土壌、気候、圃場管理慣行に関する高解像度の世界的データを統合し、土壌の健全性が農業生産性に及ぼす影響を体系的に評価し、食料安全保障と環境の持続可能性の両方を達成するために、土壌の健全性管理が重要であることを示しました。

気候変動、紛争、生物多様性の喪失、そして飢餓といった課題に迅速に対応するための政策策定において、食料システム科学の役割がこれまで以上に必要とされています。一方、多くの政策策定者にとって、科学を適用するにあたり、政策に必要な適切なデータや情報、そして明確さと実用性の欠如がしばし問題になるようです。世界最大のグローバル農業イノベーションネットワークであるCGIARは、科学を政策に結びつける取り組みの一環として、意思決定者のための食料システム科学の活用ガイドを発表しました。

多くの国や企業の気候目標は、パリ協定目標を目指していますが、地球温暖化が1.5℃を超えることはほぼ避けられないと考えられています。レビュー論文にもとづき、『オーバーシュート』、すなわち、一定期間にわたり1.5℃という温暖化限界を超えるものの、一定期間内にその限界以下に戻る地球温暖化の軌跡、の概念について紹介します。

海洋熱波は、海洋生物に深刻な影響を及ぼす、温暖な海水が持続的に続く極端な気候現象です。これらの現象は、人為的な地球温暖化を受けて、より激しく、より長く、より頻繁に発生しています。4月14日に米国科学アカデミー紀要（PNAS）に公表された論文は、地球温暖化によって海洋が極端な表面熱状態を経験する年間日数が3倍に増加していることを示しました。

世界では高齢化が急速に進行しており、不健康な食生活に起因する非感染性疾患の蔓延が医療システムへの負荷をさらに増大させる懸念に対し、健康的な食生活の促進は世界的な優先事項です。Nature Medicine誌に掲載された最近の論文は、最長30年間の追跡調査データを精査した結果、植物性食品を多く含み、健康的な動物性食品を適度に含む食生活パターンが、健康的な老化を促進する可能性を示唆しました。

日本では飲む点滴とも呼ばれ、美容効果もあるといわれている甘酒。実はタイにも『カオマーク』と呼ばれる甘酒があります。

ネイチャーベースドソリューション(Nature-based solutions )は、とりわけ気候変動の影響と食料システムの非効率性という二重負荷に直面する脆弱な国々に有望な機会を提供し、世界の食料システム変革の道筋を提供することが期待されます。ただし、その技術的実現可能性と経済的実行可能性はコンテクストに大きく依存するため、適切なインセンティブと導入を促進する政策的条件が求められます。

国連食糧農業機関（FAO）は、4月4日、世界食料価格動向を公表しました。2025年3月の値は平均127.1ポイントで、2月とほぼ変わらずでした。穀物と砂糖の価格指数の低下が肉と植物油の価格指数の上昇を相殺し、乳製品価格指数は安定していました。全体として、価格指標は 1 年前の同水準より 6.9%高くなりましたが、2022 年 3 月のピークより 20.7%低い水準でした。

世界経済の脱炭素化に向けた取り組みにより、世界の人為的排出量は、最も極端な排出シナリオからは乖離しつつあります。一方、Environmental Research Letters誌で公表された論文は、今後1,000年間の長期予測を行い、永久凍土の融解などの気候とメタンを含む炭素循環のフィードバックループを考慮すると、２℃の閾値を大幅に上回る気温上昇につながる可能性を指摘しました。