Earth's Future誌に公表された論文は、2050年までに世界の農地面積の80％以上で、農業用水の不足が悪化するとの見通しを報告しました。将来の温暖化における水不足の影響を緩和するには、小規模なため池の設置などを通じ、農地において降雨により直接農地にもたらされ土壌中に貯留されるグリーンウォーターの利用を向上させる必要があります。

6月29日は国連で制定された国際熱帯デー（International Day of the Tropics）です。熱帯地域は、世界の総表面積の40％を占め、世界の生物多様性の約80％と、多様な言語・文化の大部分を占めています。熱帯地域は近年、大きな経済発展を遂げていますが、それに伴う人口増や都市化に気候変動も加わり、自然環境・生態系の悪化や生物多様性の急激な減少等の課題に直面しています。熱帯地域の豊かな自然環境と多様な生物資源は、地球の共通の財産として守っていく必要があります。

大豆の大生産地である南米、特に熱帯・亜熱帯地域において、ダイズさび病は大豆生産に深刻な影響を及ぼしています。抵抗性品種を活用したさび病対策のため、国際農研はパラグアイのNikkei-Cetaparとともにダイズさび病抵抗性新品種JFNC 1、JFNC 2を開発・リリースしました。本研究では、これら新品種が改良前の品種と比較してさび病抵抗性や収量性がどの程度向上しているかを調べました。その結果、新品種は高度なさび抵抗性が付与され、さび病発生圃場で殺菌剤を使用しない場合の収量性は改良前の品種からJFNC 1、JFNC 2はそれぞれ1.7倍、1.4倍に向上していることがわかりました。現地では殺菌剤耐性のさび病菌により生産コストや環境負荷が増大しているので、これら新品種の導入効果が期待できます。

マダガスカルなどでは、主食であるコメに含まれる亜鉛（Zn）濃度は1日の必要量を十分に供給するには低すぎるため、コメを主食とする家庭で、ミネラルが豊富な果物や野菜、肉などを加えて食事を多様化する余裕がない場合には、食事からのZn摂取量が不足し、Zn欠乏症になる危険性があります。その解決には主食であるコメに含まれるZnを増やすというアプローチがあります。このような食用作物の可食部におけるZn濃度を高めるアプローチ（Zn-バイオフォーティフィケーション）は、亜鉛欠乏を緩和するための世界的な育種目標です。国際農研は他機関と共同でゲノム予測モデルにより3000点のイネ遺伝資源のコメZn濃度を予測し、その中のZn濃度が高いドナー（遺伝子提供系統）候補をマダガスカルで、実験的に検証しました。