COVID-19が世界に拡散し始めて2年目となりますが、そのインパクトは人類の健康被害だけでなく、経済危機・社会格差の拡大を通じて地球規模に様々な影響を及ぼしています。 Nature誌の論説は、実際にパンデミックで亡くなった人々の数は遥かに大きい可能性を指摘する研究に言及し、推計法の課題等を指摘しつつ、COVID-19の人的被害の規模を試みる専門家の努力を伝えています。

2022年1月にNature Food誌で公表された論文は、高所得国において動物性食品から植物性食品への大胆なシフトを推進することで、気候変動や環境保全の目標を複数同時に達成することが可能であると指摘しました。他方、高所得国においても急激な食生活のシフトの実現は短期的に現実的でない、という場合、個々の消費者の意識を変え、少しずつ行動を起こすことも十分効果があるようです。

昨年中のPick Upでも頻繁に取り上げてきましたが、世界食料栄養問題を取り扱う研究では、生産・消費・バリューチェーンを個別に取り扱うアプローチから、フードシステムの安全性・ネットワーク・複雑さそのものを取り上げるアプローチにシフトしています。2021年12月、Nature Food誌に公表された論考は、フードシステム転換においても、気候変動のパリ協定における「ネットゼロ」目標のような、システム変革のための共通ゴールや時間軸を設定することで政策転換を促す必要性を訴えました。

CGIARが国際農業研究をリードしながら、時代とともに移り変わる地球規模課題に合わせてミッションを転換し、組織変革を行って50年が経ちました。JARQ特集号に掲載された論文：『Changing Agendas of CGIAR’s International Agricultural Research』は、日本の貢献にも言及しながら、国際農業研究をリードしてきたCGIARのミッション及び組織沿革の変遷を地球規模課題に位置付けることで、食料栄養安全保障を決定づけてきた要因の変化を振り返り、フードシステム転換の将来を展望します。

世界経済フォーラム(WEF)が毎年1月に公表するグローバル・リスク報告書は、世界の指導者達の視点から地球規模問題の動向を占ううえで注目されています。今年の報告書は、短期的なリスクとして「社会の結束力 の弱体化」や「生活の危機」を挙げる一方、次の10年間に地球規模で人類・地球に最も苛烈なリスクをもたらすとして「気候変動対策の失敗」、「異常気象」、「生物多様性喪失」など環境・気候変動関連のリスクを挙げました。

2021年12月17日（金）、国際農研－CFFS研究会主催、農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）共催の下、「気候変動とコロナ禍の食料需給への影響―不確実性下のフードセキュリティ―」がオンラインで開催されました。このたび、ワークショップの様子を国際農研のYouTubeサイトで公開しました。見逃された方は是非ご覧ください。

熱帯・亜熱帯果樹は、熱帯や亜熱帯の生産地域における食料・栄養源であるとともに、小規模農家の収入源として重要な役割を果たしています。熱帯・亜熱帯果樹は種類が多く、数十の科に属す種からなり、果実の味や外観も多種多様です。そんな魅力あふれる熱帯・亜熱帯果樹の需要は近年世界のさまざまな亜熱帯・温帯地域でも高まっている一方、近年の地球規模での気候変動等の影響により、生産が不安定化する事例が多く報告されるようになってきました。生産を安定させ普及につなげるには、樹種ごとに開花結実を阻害している環境条件の解明と栽培地に適した品種の選択をすることが重要になります。

2021年の世界情勢として、気候変動を巡る国際的コンセンサスやパラダイムが大きく転換し、フードシステムの転換も重要な国際アジェンダとなりました。9月には国連食料システムサミットが、12月には東京栄養サミットが開催され、世界の食料栄養安全保障と脱炭素化・環境保全の同時達成には、フードシステム全体で取り組む必要性が認識されました。国際農林水産業研究に関する最新情報と本質的かつ包括的な動向分析の重要性はこれまで以上に高まっています。

2021年12月17日（金）、国際農研－CCFS研究会主催、農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）共催の下、「気候変動とコロナ禍の食料需給への影響―不確実性下のフードセキュリティ―」がオンラインで開催されました。今回のワークショップでは、気候変動とコロナ禍が食料と栄養の供給に与える影響に焦点を当て、これまで国際農研および科研費で実施されてきたプロジェクトを通して得られた成果が報告されました。