本日、日本時間11時30分より、「気候変動とコロナ禍の食料需給への影響–不確実性下のフードセキュリティ–」がオンライン開催されます。

国際開発問題と気候変動対策を検討する上で、将来の人口水準がとりうるパターンを理解することは極めて重要です。20世紀来の急激な人口増の背景には農業革命がありましたが、世界人口が80億人に達しようとする昨今、食料システムは地球の限界(Planetary Boundaries)に達しています。世界のフードセキュリティについて展望することは、人類と地球の持続性を議論するうえでも欠かせません。12月17日にオンライン開催される国際農研-CCFS研究会ワークショップをぜひご視聴ください。

コメは世界の半分の人口の主食となっており、摂取カロリーは21％を占めます。その消費は今後も増え続けると予測されております。しかしながら、今後、環境への負荷を最小限に抑えながら、より多くのコメを生産するには、稲作生産に関する研究開発をどのように方向付けるかが重要になっていきます。Nature Communications誌で報告された研究論文は、今後数十年において環境への悪影響を最小限に抑えながら、世界・各国においてコメの供給を十分に確保するための資源利用効率に関する重要な戦略的洞察を提供しています。

2019 年11月に新型コロナウイルス感染症が報告されて以来2年目というタイミングで、オミクロン変異株が報告され、その感染力や毒性の強さが経済回復に及ぼす影響について世界中が注目しています。IMFブログは、この不確実性に加え、最近の燃料価格の高騰と食料価格の上昇を受け、経済回復策とインフレ圧力抑制の難しい舵取りが求められている国もあると指摘します。とりわけサブサハラ・アフリカ低所得国における食料インフレはフードセキュリティを脅かします。12月17日にオンライン開催されるワークショップでは、気鋭の研究者が不確実性下のフードセキュリティについて論じます。ぜひご視聴ください。

昨日12月6日、「野菜・果物―地球と人間の健康のための研究と行動の機会」がオンラインで成功裏に開催されました。さて、本日から2日間、日本政府の主催で、「東京栄養サミット2021」が開催されます。国際農研は、農林水産省サイドイベントのセッション2：食を通じた栄養課題の持続的解決に向けて～「たべものはローカル、知恵はグローバルに」と、企業・団体プレゼンテーションに登壇いたします。

ハーバード公衆衛生大学院(HSPH)は、摂取すべき健康な栄養源として野菜・果物を挙げています。来週月曜の12月６日、国際農研・FAO駐日連絡事務所共催、農研機構後援でオンライン開催されるシンポジウムは、東京栄養サミットを機に、野菜と果物を取り上げ、人類・地球に優しく、誰も取り残さない食生活を実現するための科学技術イノベーションの役割を議論します。ぜひ、ご視聴ください。

今度の日曜日にあたる12月5日は「世界土壌デー（World Soil Day）」であり、今年は、「土壌の塩類化を阻止し、土壌の生産性を高める」をテーマに開催されます。国際農研は、これまで、土壌の塩類化が顕著であるウズベキスタン共和国を対象に、低コストの塩類化対策技術の開発に取り組んできました。2021年4月からスタートした「持続的土地管理プロジェクト」では、インド共和国において土壌塩類化が深刻であるヒンドゥスタン流域を対象に、低コストの灌漑排水技術による塩類化対策の開発を進めています。

2021年12月7日、8日には東京栄養サミットが開催されます。それに先立ち、2021年11月23日、2021年世界栄養報告（2021 Global Nutrition Report）が発行されました。今年の報告書では、栄養改善の進捗が極めて遅いことが示されました。現在の食生活は健康と地球への大きな脅威ですが、過去10年間改善されていません。たとえば果物と野菜の摂取量は推奨量の約半分です。東京栄養サミットの前日、国際農研は、FAO駐日連絡事務所との共催、農研機構の後援を受け、「野菜・果物―地球と人間の健康のための研究と行動の機会」をオンライン開催し、科学技術イノベーションの役割について議論します。ぜひご視聴ください。

COVID-19パンデミックによる経済危機、気候変動・極端現象、紛争、慢性的な飢餓や栄養失調などのショック・ストレス要因が、アグリフードシステムの安定性を脅かしています。2021年11月23日、国連食糧農業機関は「世界食糧農業白書（SOFA）2021年版」を発表、ショックやストレスに強靭なアグリフードシステムの構築の必要性を訴えました。