世界野菜センター（World Vegetable Center；World Veg) のRitha Luoga と Sognigbe N’Danikouは、World Veg のホームページに「マダガスカルにおける伝統野菜の利用」についての記事を公表しました。著書らは、マダガスカルにおける野菜遺伝資源の保全、食料と栄養の安全保障、農家の収入向上における伝統野菜の重要性について、報告しました。

2020年8月6日、世界銀行は、「 パンデミックを超えて：フードシステムをよりよい軌跡に導くためのデジタル革命」論考を発表しました。本論考では、広大なフードシステムにおいて蔓延する情報の非対称性と取引費用問題を正し、より包括的で強靭性があり持続的なモデルへの転換の必要性について議論します。

2020年7月24日、Science誌にて、「パンデミック予防のための生態学と経済学」論考が公表されました。本論文では、かつてないスピードでの熱帯林喪失・分断化と野生動物貿易による感染症の監視・予防コストについて評価します。分析によると、予防的措置に伴うコストは、これら病原菌が発現してからの対応策に伴う経済・死亡コストよりもずっと少なくすみます。一方、Reutersによると、2020年8月1日、世界最大の熱帯雨林であるアマゾンにおける火事が去年の7月より28％増加、環境保全上史上最悪であった昨年の記録を繰り返しかねないと懸念されています。

国際食糧政策研究所（IFPRI）は、電子書籍として、「新型コロナウイルス感染症と世界の食料安全保障（COVID-19 & Global Food Security）」を発刊しました。本書は、世界的なパンデミックが世界の貧困、食糧安全保障、栄養、食料貿易、サプライチェーン、ジェンダー、雇用にどう影響しているか、また、さまざまな政府介入およびこれらの教訓をどのように使用して将来のパンデミックに備えられるかについての考察を行い、主要な洞察と分析をまとめています。

2020年３月に開始した本Pick Upも100記事目となりました。世界では新型コロナウイルスの感染拡大が大きな問題になっていますが、その陰で、サバクトビバッタも東アフリカ、アラビア半島、南インドにおいて大発生し、大きな問題になっています。国際農研ではサバクトビバッタの防除法の開発に向けた生態学的研究を実施していますが、サバクトビバッタに関する質問が国際農研に多く寄せられています。「サバクトビバッタに関するFAQ〜よくある質問と回答」を作成しましたので、サバクトビバッタに関心のある方はこちらもご覧ください。

医学雑誌ランセット誌（The Lancet）に「新型コロナウイルスが子供の栄養不良と栄養関連死に与える影響」というコメントが掲載されました。新型コロナウイルス感染症(COVID-19)パンデミックによる経済、食料、健康システムの混乱は、あらゆる形態の栄養不良を悪化させ続けると予想され、消耗症の子供が670万人増加すると見込まれています。

Nature Climate Change誌は、「東アフリカにおける気候変動とバッタ大発生Climate change and locust outbreak in East Africa」報告を掲載しました。ある事象が起きた場合にその原因を気候変動のせいにすることは難しいです。しかしながら、気温上昇や砂漠地帯への降雨量増加や熱帯サイクローンに伴う強風など、気候変動は害虫の繁殖・生育・移動に適した環境を新たに提供します。このことは、地球温暖化はサバクトビバッタの発生に必要な条件を生み出すのに一役買ったと言えるかもしれません。

COVID-19危機後の経済再建は、グローバルフードシステムを、環境持続性と栄養に富む食料供給を保障し、将来のショックにより強靭なシステムに転換する機会を提供しているともいえます。この実現のために、国連食糧農業機関(FAO)、国連環境計画(UNEP)、気候変動に関する政府間パネル(IPCC)、世界食糧計画(WFP)の国連機関は、論説「なぜポストCOVIDの世界において持続的なフードシステムが必要とされているか Why sustainable food systems are needed in a post-COVID world. 」を発表しました。

学術出版グループの一つEmerald Publishingが、インクルーシビティの高い社会の実現に対して、学術部門がどのように貢献できるかという視点からその可能性をまとめた「The Grobal Inclusivity Report 2020」を2020年7月17日に発表しました。このレポートでは、学術部門は「知識の共有」を通じて、この問題に対する「正しい政治的判断」、「人々の意識向上」、「学びの質の向上」などについて大きな貢献できるとし、政治やビジネス、教育、市民社会、その他の多様な部門と連携した活動が必要だとしています。