海洋温暖化は、熱帯サンゴの白化と死滅の頻度、範囲、そして深刻度を増加させています。2014年から2017年にかけて発生した世界的なサンゴ白化現象は、記録に残る過去のどの白化現象よりも広範囲に及び、被害も甚大でした。Nature Communications誌に掲載された論文は、2014年から2017年にかけて世界各地で行われたサンゴ礁調査のデータを分析した結果、世界のサンゴ礁の半数以上で深刻な白化現象が発生し、世界のサンゴ礁の15％以上が熱ストレスにさらされ、多くのサンゴ種が急速かつ深刻な死滅に見舞われたことが示されました。

コペルニクス気候変動サービスによると、2026年1月は記録上5番目に暖かい月となった一方、北半球と南半球で対照的な極端な気温が記録され、気候システムが時として、ある地域では大寒波を、別の地域では猛暑を同時にもたらすことがある、ということを改めて知らしめました。

国連食糧農業機関（FAO）は、2月6日、世界食料価格動向を公表、2026年1月の平均値は123.9ポイントで、前月比0.4%低下しました。乳製品、肉類、砂糖の価格指数の下落が、穀物と植物油の価格指数の上昇を上回り、5ヶ月連続の下落となりました。食料指標は前年同月比0.6%低下し、2022年3月のピーク値からは22.7%低水準でした。

農業における温室効果ガス（GHG）排出量削減に関する議論は、主に「デカップリング」の経路に焦点を当てており、これは生産の成長を維持しながら排出量を削減することを目指しています。Science誌に掲載された論文は、1961年から2021年にかけて、全要素生産性（TFP）の増加が一貫して農場におけるGHG排出量削減の主要な要因の一つとして機能してきたこと、さらに土地生産性の向上が排出強度の削減において重要な役割を果たしていることを明らかにしました。

2026年1月30日から2月7日まで、タイのカセサート大学で開催された農業展示会「Kaset Fair（カセフェア）2026」が開催されています。カセフェアは、カセサート大学が毎年主催するタイ最大級の農業・食品分野の展示会で、会期中の大学構内では、農業・食品産業に関する研究成果の発信から農産物・食品の販売まで、多彩な展示が行われ、多くの来場者で賑わっています。

Nature Food誌で公表された論文は、国別の農業生産パターンと農産物貿易データを組み合わせ、様々な規模の農家が国レベルの食料消費にどのように貢献しているかを世界規模で評価しました。分析の結果、高所得国においては、国家レベルの食料消費に貢献する小規模農家の役割が大幅に過小評価されてた一方、小規模農業が広く行われている地域では農産物輸入は大規模農業が主流の国やセクターから行われていました。

このところ、日本も寒波に襲われ、記録的な積雪が観測された地域もありますが、米国でも大寒波の影響が報道されています。ウィスコンシン大学マディソン校の研究者による極渦(polar vortex)と寒波の襲来に関する解説を紹介します。

クリーンエネルギーの国際デー（International Day of Clean Energy）は、クリーンエネルギーへの公正かつ包摂的な移行に向けた意識を高め、行動を喚起するための機会を提供します。

国際食糧政策研究所（IFPRI）の分析に基づくNature Food誌の論考は、農業食料セクターの特殊な特性を考慮し、温室効果ガス排出量削減のための6つの潜在的な政策経路を検討した結果、イネの間断灌漑や家畜給餌技術の向上などのグリーンイノベーションが最も有望で魅力的な経路であることを示しました。