2021年世界食糧賞（World Food Prize）を受賞したShakuntala Haraksingh Thilsted博士は、バングラデシュ農村部における商業的な養魚システムに地域在来の小魚の養魚を導入し、またそれに関連するフードシステムの転換を促すことで住民の食料増産・微量栄養素の摂取量などの増加および生計向上に大きく貢献されました。実際、世界の開発途上国・地域では、動物タンパク質や微量栄養素の摂取不足に起因する健康問題が強く懸念されています。国際農研では、食料プログラムの「熱帯水産養殖」プロジェクトにおいて、熱帯地方農村部の栄養不足改善のための小型在来魚類増養殖および活用技術開発に取り組んでいます。

近年、気候変動の影響を受けてか、異常な大雨が頻発するようになり、多くの人的・経済的被害を伴うようになっています。このような気候変動による被害が食料供給に与える影響を軽減するために、様々な適応技術が開発されています。食料を確保し、農家の所得を安定させる作物保険は、気候変動への適応策の有力な候補となっています。

明日、6月29日は国際熱帯デーです。国際熱帯デーにちなみ、石垣島にある国際農研の支所である熱帯・島嶼研究拠点についてご紹介します。石垣島の市民の皆様からは“熱研”の愛称で親しまれています。亜熱帯環境下にある国内唯一の農林水産省管轄の農業の研究機関である熱研は、その特異的な特徴を存分に活かしながら今後も、国内外の農業への貢献といった役割を担いながら、職員一丸となって研究を進めていきたいと考えています。

2021年6月21日、世界の気象学者や気候学者が気候変動への緊急アクションの必要性を訴える目的で、各国の過去100年の平均気温の推移を示した「温暖化ストライプ」キャンペーンを実施したそうです。多くの国や地域において、ストライプは近年に近付くにつれ、気温上昇を反映して青から赤への変遷を示します。2021年は、干ばつ・洪水・嵐といった異常気象の頻発に代表される最悪のインパクトを回避するための気候変動のアクションの成否を分ける年とされています。

農業は温室効果ガス排出を通じて気候変動の原因となると同時に、多大な影響を受ける経済セクターでもあります。2021年に予定されている国連食料システムサミットやCOP26(気候変動枠組条約締約国会議)では、各国によりフードシステムにおける気候変動緩和策の具体的な戦略に役立てるデータが求められます。Environmental Research Letters誌で公表された論文は、フードシステムからの温室効果ガス排出を出荷前・土地利用・生産前後の各段階で推計、人為的な温室効果ガス排出の約3分の1に相当し、1990年から2018年までに食料輸送やサプライチェーンでの化石燃料由来の排出がとくに増加したことを示しました。

2021年6月3日、国連食糧農業機関(FAO) が公表した世界食料価格動向によると、世界的な穀物生産高が史上最高レベルに達する見込みがあるにもかかわらず、2021年5月の世界食料価格は2010年10月以来、10年以上ぶりに急上昇しました。この背景には植物油・砂糖・穀物の国際価格の上昇があります。

大豆は食用油の原料のほか、タンパク質が豊富なことから家畜の飼料として利用されるなど、世界的に最も経済的に重要な作物の１つです。大豆は、色や大きさも様々で、それぞれに用途も違います。大豆の大きさは収量を決定する重要なファクターであり、形は食品産業的に見ても加工を行う上でとても重要です。

世界の食料・環境問題、飢餓・貧困の撲滅などに取り組むSDGｓ、その活動を支えているのは、私たちの足元にある土地です。世界では農地を含む20億ヘクタールの土地が荒廃しており、更に毎年1,200万ヘクタールが砂漠化、土地の劣化や干ばつで荒廃しています。。1994年6月17日に「沙漠化に対処するための国連条約」が採択され、以来この日を「世界砂漠化・干ばつ対処の日」としています。それに関連するオンラインイベントが6月14日に開催され、砂漠化、土壌劣化、干ばつについてのハイレベルの対話が行われます。

2021年5月、Nature Food誌にて、国連フードシステムサミット特使であるAgnes Kalibata氏が、持続的なフードシステム構築のために、科学技術・知識を最大限活用することの重要性について、論考を寄せました。