農業は温室効果ガス排出を通じて気候変動の原因となると同時に、多大な影響を受ける経済セクターでもあります。2021年に予定されている国連食料システムサミットやCOP26(気候変動枠組条約締約国会議)では、各国によりフードシステムにおける気候変動緩和策の具体的な戦略に役立てるデータが求められます。Environmental Research Letters誌で公表された論文は、フードシステムからの温室効果ガス排出を出荷前・土地利用・生産前後の各段階で推計、人為的な温室効果ガス排出の約3分の1に相当し、1990年から2018年までに食料輸送やサプライチェーンでの化石燃料由来の排出がとくに増加したことを示しました。

2021年6月3日、国連食糧農業機関(FAO) が公表した世界食料価格動向によると、世界的な穀物生産高が史上最高レベルに達する見込みがあるにもかかわらず、2021年5月の世界食料価格は2010年10月以来、10年以上ぶりに急上昇しました。この背景には植物油・砂糖・穀物の国際価格の上昇があります。

大豆は食用油の原料のほか、タンパク質が豊富なことから家畜の飼料として利用されるなど、世界的に最も経済的に重要な作物の１つです。大豆は、色や大きさも様々で、それぞれに用途も違います。大豆の大きさは収量を決定する重要なファクターであり、形は食品産業的に見ても加工を行う上でとても重要です。

世界の食料・環境問題、飢餓・貧困の撲滅などに取り組むSDGｓ、その活動を支えているのは、私たちの足元にある土地です。世界では農地を含む20億ヘクタールの土地が荒廃しており、更に毎年1,200万ヘクタールが砂漠化、土地の劣化や干ばつで荒廃しています。。1994年6月17日に「沙漠化に対処するための国連条約」が採択され、以来この日を「世界砂漠化・干ばつ対処の日」としています。それに関連するオンラインイベントが6月14日に開催され、砂漠化、土壌劣化、干ばつについてのハイレベルの対話が行われます。

2021年5月、Nature Food誌にて、国連フードシステムサミット特使であるAgnes Kalibata氏が、持続的なフードシステム構築のために、科学技術・知識を最大限活用することの重要性について、論考を寄せました。

6月５日は世界環境デーです。1972年ストックホルムで開催された「国連人間環境会議」を記念し、日本の提案を受けて国連が定めました。また、本日６月８日は世界海洋デーで、1992年にカナダがリオデジャネイロの地球サミットで提案したもので、2009年に承認されました。我が国では６月を「環境月間」とし、環境保全の重要性を認識し、意識を高めるためのイベントが行われています。

トマトは南米アンデス地方が起源といわれていますが、今では世界中で食べられている重要な野菜であり、近年、東南アジアなどの熱帯・亜熱帯地域でも需要が高まっています。熱帯・亜熱帯地域のトマト栽培に遮熱フィルムを利用することで高温や強日射のダメージを和らげることができます。

現代の農業は、十分な食料供給を確保しつつ、農業にともなう環境ダメージを最小化するという大きなジレンマを抱えています。窒素肥料は作物の生育に欠かせず、従来、農民は窒素肥料投入を増加させることで土地単位当たり食料増産を達成し、農地拡大による森林破壊等を抑えてきました。しかし同時に、窒素肥料は温室効果ガスや地下水汚染の原因にもなってきました。土壌中の窒素をアンモニウムの形で保持することが、食料増産と環境汚染のジレンマを解決する決定打となる可能性があります。6月1日付の著名学術誌の一つである米国科学アカデミー紀要（PNAS）誌にて、こうした議論に関する国際農研研究者らの意見が発表され、国際農研やプリンストン大学のプレスリリースでも発表されました。

5月27日、国連環境計画（UNEP）は、自然保護のために必要なファイナンス事情（State of Finance for Nature）を公表、気候・生物多様性・土地劣化という相互連関した危機に立ち向かうには、2050年までにネーチャーベースド・ソリューションに投資すべき総額を8.1兆ドルと推計しました。現状は一年あたり1330憶ドル、世界GDPの0.1％相当であり、2050年までの必要額に4.1兆ドルのギャップが生じ、毎年の投資額を2030年までに3倍、2050年までに4倍増加させる必要があると訴えています。