2026年2月17日～18日、ガーナ北部タマレ市の開発研究大学（UDS）において、「TERRA Africaプロジェクト2025年度活動報告会」が開催されました。報告会には、国際農研、UDS、サバンナ農業研究所（SARI）の研究者をはじめ、ササカワ・アフリカ財団（SAA）および日本財団の代表など、計54名が参加しました。
TERRA Africaプロジェクトは、サブサハラ・アフリカおける環境再生型農業（Regenerative Agriculture）の普及を目的として2023年度に開始され、2026年3月末で実施3年目を迎えます。2025年度は、ガーナおよびSAAの拠点国であるナイジェリア、マリ、エチオピア、ウガンダにおいて、国際農研が開発した技術を基に、SAAとの連携によるほ場試験や農家調査を実施しました。その結果、各地の異なる環境条件下での環境再生型農業技術の効果と適応性に関する信頼性の高いデータが得られました。
開会にあたり、UDSのモハメッド・イディリス学長からは、「土壌の健全性回復と生産性向上、小規模農家の収益性・レジリエンス強化における環境再生型農業の意義」が強調され、プロジェクトの貢献に対する高い評価とともに、成果のスケーリングアップと持続的なインパクト創出を目指す呼びかけがなされました。
研究成果の報告では、緑肥による土壌有機炭素の増加や生物的特性の改善、最小耕起による土壌水分保持力の向上などが示されました。特に、リン鉱石付加堆肥などの有機資材との組み合わせが効果的であることが明らかになりました。また、トウモロコシや大豆への施用試験では、有機資材と化学肥料の併用により安定した生育反応が得られ、小規模農家への適用可能性が高いことが報告されました。
日本財団の世古将人事業部長は挨拶の中で、プロジェクト成果の科学的信頼性と政策的意義を高く評価し、SAAとの協力を通じた普及活動の継続と拡大の重要性を強調しました。SAAの鈴木周一理事長からも、同プロジェクトが小規模農家の生計改善に具体的な進展をもたらしていることが指摘され、更なる連携・拡大を図る必要性が述べられました。
本報告会を通じて、2025年度の成果が関係者間で共有され、実証済み技術のスケールアップ、効果の最大化、参画機関のパートナーシップ強化を目指す共通認識が醸成されました。参加者は今後も、現地に根ざした研究と普及活動を一体的に推進し、サブサハラ・アフリカにおける持続可能な農業の実現に貢献していくことを確認しました
