日本や世界各地で記録的な暑さが続くなか、無料動画「2050年の天気予報（Ver.2）」が8月3日（月）13時に公開されました。この動画は、NHKエンタープライズも幹事社として参加する「2050年の天気予報」製作委員会によって制作され、国際農研の長谷川利拡理事長は、食料問題の専門家として協力しました。

今後の国際研究の発展を担う人材の育成を目的として、我が国の大学院生、ポスドク研究者を国際農研のプロジェクトサイトに派遣する特別派遣研究員の公募を開始しました。令和8年度は、選定した3つの課題について、広く大学院生からの応募を募ります。

2026年7月29日、文部科学省が主催する「令和8年度こども霞が関見学デー」が文部科学省（東京都千代田区）で開催され、親子連れを中心に多くの参加者が訪れました。国際農研は、つくば市出展ブース「ポテチの油と地球を守れ！～熱帯雨林からのSOS！超難問を最先端技術とアイデアで解決～」に協力し、情報・戦略プログラムディレクターの大森圭祐が講師を務めました。

JIRCASフェローは、開発途上地域の研究機関に所属する有望な研究者を1年間招へいして、その分野において優れた知識・技能を有する国際農研の研究者と共に研究を実施するもので、令和8年度は、選定した5つのテーマについて、広く研究者からの応募を募ります。

2026年7月20日から22日にかけて、国際農研（JIRCAS）およびインドネシア国立研究革新庁（BRIN）農業・食品研究機構（ORPP）の主催により、「環境調和型作物生産技術の連携展開ワークショップ」を、KST Soekarno BRIN Cibinong（インドネシア共和国ボゴール県チビノン）にて開催しました。

2026年7月13日、国際農研（JIRCAS）は、農研機構（NARO）およびアジア太平洋食糧肥料技術センター（FFTC）との共催により、国際ワークショップ「2026 JIRCAS-NARO-FFTC Joint International Workshop on Soil Health and Multifunctionality: Integrating Science and Practice for a Sustainable Future」をつくば国際会議場で開催しました。

2026年7月8日（水）、筑波大学未来社会デザイン棟において、筑波大学主催の「博士後期課程学生を対象とした合同研究機関等説明会」が開催され、国際農研はブースを出展しました。

2026年6月29日、フィリピン・ロスバニョスの国際稲研究所（IRRI）本部において、「IRRI-農林水産省クールライスプロジェクト・キックオフ」会合が開催され、国際農研の長谷川利拡理事長が登壇しました。

国際農研 熱帯・島嶼研究拠点は、令和8年7月4日（土）に「第19回熱研一般公開」を開催しました。家族連れなど377人が熱研を訪問し、ミニ講演やクイズ付きスタンプラリーに参加しました。

2026年6月10日（水）、つくばスタートアップパークで開催された「TSUKUBA JOURNEY SESSION No.12 －研究が事業になるまで。JIRCASの研究者たちはどう自ら起業に踏み出したのか－」に、国際農研の大森圭祐プログラムディレクター（情報・戦略プログラム）、マーシー・ワイルダープロジェクトリーダー（水産領域）、姜奉廷主任研究員（同）の3名が登壇しました。

2026年6月12日（金）、国際農研の中村智史プロジェクトリーダー（生産環境・畜産領域）およびサール　パパ　サリオウ主任研究員（同）は、東京都内の在日本セネガル共和国大使館において駐日セネガル共和国特命全権大使 ジャン・アントワーヌ・ディウフ閣下（H.E. Mr. Jean Antoine Diouf）を表敬訪問し、国際農研とセネガル農業研究所（ISRA：Institut Sénégalais de Recherches Agricoles）との新たな研究連携について紹介するとともに、両機関による共同研究の概要や今後の展望について意見交換を行いました。

2026年6月2日から3日にかけて、ASEAN事務局、東アジア・アセアン経済研究センター（ERIA）、ドイツ国際協力公社（GIZ）、欧州連合（EU）の共催により、インドネシア国デンパサール市で「ASEAN第2回協議ワークショップ及びキャパシティビルディング『再生・強靭化農業（Regenerative and resilient agriculture）システム実施プラン』」が開催され、国際農研はASEAN事務局からの招待を受けて参加しました。

令和8年度10月1日付採用の研究職員の公募を開始しました。

公募期間は2026年6月10日〜2026年7月3日、JREC-IN Portalからご応募ください。 

国際農研の井関洸太朗プロジェクトリーダー（生物資源・利用領域）らによる、西アフリカの半乾燥地域（スーダンサバンナ）における食料安全保障をテーマとした総説が、日本作物学会の国際学術誌「Plant Production Science」に掲載されました（https://doi.org/10.1080/1343943X.2026.2682196）。本研究は、国際農研がブルキナファソ国立環境農業研究所（INERA）と10年以上にわたって積み重ねてきた現地フィールド実験と国際共同研究の成果をとりまとめたものです。

2026年5月16日、茨城県つくば市の国際協力機構 (JICA) 筑波で開催された田植祭において、国際農研とJICA筑波の連携により、施肥技術「P-dipping」を取り入れた体験型イベントが実施されました。本取り組みは、一般参加者が実際の作業を通じて技術を体感する機会の提供を目的として行われ、当日は約150名が来場しました。