気候変動の進行により、アジアモンスーン地域などの開発途上国では、高温・乾燥・豪雨などの極端気象が作物生産に深刻な影響を与えています。あわせて、化学肥料や農薬の過剰使用による環境負荷も顕在化しており、気候変動への適応・緩和と資源投入削減を両立する作物生産技術の評価と普及が急務となっています。イネやダイズなど主要作物の育種素材と栽培管理技術を組み合わせ、温室効果ガス排出や肥料・農薬使用量を定量的に評価しつつ、現地の農業条件に適した技術パッケージとして提示することが重要です。各国研究機関や国際機関との連携を通じて、環境調和型作物生産技術の社会実装を加速することが求められています。

インドネシア等アジアモンスーン地域において、気候変動適応・緩和および農薬・肥料低減に資する育種素材と栽培管理技術を融合し、GHG評価やUAVによる地域展開モデル、実装戦略を備えた環境調和型作物生産技術の中核パッケージを構築します。

• イネの肥料低減・高温適応技術の評価と情報提供
• ダイズ・アマランサス・トマトの環境調和型技術の評価と情報提供
• 環境調和型技術の地域展開に向けた実証と戦略的展開

インドネシア、バングラデシュ、パラグアイ、アジアモンスーン地域およびグローバルサウス

農家、研究機関、普及機関、種苗販売団体、CGIARやASEAN等の国際機関、地方政府、中央政府

小原 実広（生物資源・利用領域）