日本

日本国(にっぽんこく、にほんこく)、または日本(にっぽん、にほん)は、東アジアに位置する日本列島(北海道・本州・四国・九州の主要四島およびそれに付随する島々)及び、南西諸島・小笠原諸島などの諸島嶼から成る島国である。日本語が事実上の公用語として使用されている。首都は事実上東京都とされている。(DBpediaより引用)

関連するJIRCASの動き

JSPS特別研究員のMANDAL氏が第28回日本熱帯生態学会「吉良賞」奨励賞を受賞

令和6年6月29日に第34回日本熱帯生態学会年次大会(JASTE34)福井大会において、林業領域のMohammad Shamim Hasan MANDAL JSPS特別研究員が第28回日本熱帯生態学会「吉良賞」奨励賞を受賞しました。

三田学園高等学校2年生が石垣島SDGsプログラムで熱帯・島嶼研究拠点を訪問

令和6年1月22日(月)、兵庫県三田市の三田学園高等学校の2年生64名が熱帯・島嶼研究拠点を訪問されました。同校は「石垣島SDGsプログラム」をテーマに石垣島関連機関の見学を実施しています。

関連する現地の動き

  • Pick Up

    434.東京栄養サミット(N4G)が本日から開催

    昨日12月6日、「野菜・果物―地球と人間の健康のための研究と行動の機会」がオンラインで成功裏に開催されました。さて、本日から2日間、日本政府の主催で、「東京栄養サミット2021」が開催されます。国際農研は、農林水産省サイドイベントのセッション2:食を通じた栄養課題の持続的解決に向けて~「たべものはローカル、知恵はグローバルに」と、企業・団体プレゼンテーションに登壇いたします。
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    255. 地球温暖化によって四季の長さが変わる

    日本人にとり桜の開花などの植物の変化は四季を感じるバロメーターですが、気候変動は四季にどのような影響を及ぼすのでしょうか。1950年代には、北半球において毎年予測可能な範囲で四季が巡ってきました。しかし気候変動は季節の長さと開始日を大幅に狂わせるようになっています。Geophysical Research Letters誌で公表された論文は、気候変動対策が十分なされない場合、2100年までに北半球において夏が極端に長くなる一方冬が短くなる状態になりかねず、農業、人々の健康、環境に大きな影響を及ぼしうると警鐘を鳴らしました。

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    50. 新型コロナウイルス・パンデミック -COVID-19 vs.気候変動対策に関する主要国意識調査

    英国の市場調査会社であるIpsos MORIは、2020年4月、主要国におけるCOVID-19と気候変動や環境問題に関する意識調査を発表しました。世界の国々と比べ、調査時において、日本は気候変動をCOVID-19同等の危機とみなし、政策的な優先事項と捉え、COVID-19による経済復興は環境に負の影響をもたらすべきではないという意見が多いながらも、政党による気候変動・環境問題の政治アジェンダ化の期待は必ずしも相対的に高くないようです。

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    13. 熱帯・島嶼拠点@石垣島における熱帯果樹研究

    近年、世界的にも観光地として注目を浴びている石垣島は、地理的には沖縄本島よりも台湾に近く、気候的には亜熱帯地域に属します。国際農研は、日本の農業研究機関では唯一熱帯作物の栽培環境での実証研究が可能な石垣島に研究拠点を持ち、国内外の農業に貢献するために大きな使命を担っています。その一環として、開発途上国と日本の双方における熱帯果樹生産の促進に貢献することを目的とし、マンゴーとパッションフルーツの研究を行っています。これらフルーツはビタミンなどの栄養素に富み、また商品価値も高く、優れた品種育成につながる研究は、国内外の消費者・生産者双方の利益になると期待されます。

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    11. 新型コロナウイルス・パンデミック ― 国際貿易と食料安全保障

    新型コロナウイルス感染症(COVID-19)による移動規制・都市封鎖 (ロックダウン)に際し、グローバル・フードチェーンはその頑強性(robustness)・強靭性(resilience)が試されています。国際社会が世界的な食料危機を乗り越えるには、国際貿易の動向についての情報もしっかりモニターしていく必要があります。全農産物の貿易額は2000年から2018年に額面で3倍、重量ベースで約2倍に拡大しました。日本は穀物貿易において世界第三位の輸入国であり、カロリーベースの食料自給率が37%である原因の一つが、メイズ(トウモロコシ)を主原料とする畜産飼料の海外依存です。コメの国際貿易においては、意外にもアジアから中東・アフリカへの流れが大きく、一人当たりのコメの消費量が日本よりも多い純輸入国も多くあります。近年、アフリカのコメ消費量は都市化と人口増加で年々増えており、籾収量と作付け面積双方の持続的な増加に貢献する技術が、自給率向上の鍵となります。

刊行物

広報JIRCAS (11)

国立研究開発法人国際農林水産業研究センター, 広報JIRCAS. 11 ( )

jircas11-_-.pdf2.94 MB

広報JIRCAS (10)

国立研究開発法人国際農林水産業研究センター, 広報JIRCAS. 10 ( )

jircas10-_-.pdf3.92 MB

パッションフルーツ簡易茎頂接ぎ木実施マニュアル&ウイルス病感染防止対策例

国立研究開発法人国際農林水産業研究センター熱帯・島嶼研究拠点, マニュアル・ガイドライン. ( )

manual_guideline-_-.pdf1.49 MB

広報JIRCAS (9)

国立研究開発法人国際農林水産業研究センター, 広報JIRCAS. 9 ( )

jircas9-_-.pdf2.93 MB

広報JIRCAS (8)

国立研究開発法人国際農林水産業研究センター, 広報JIRCAS. 8 ( )

jircas8-_-.pdf3.73 MB

関連するイベント・シンポジウム

出張報告書

研究成果情報

  • 熱帯の低pH農地土壌の理化学性と生物性はフィルターケーキ施用により改善される(2024)

    石垣島のサトウキビ畑に製糖副産物であるフィルターケーキ(FC)を施用すると、低pH土壌では物理性および化学性が向上する。また、FC施用により、低pH土壌では大型土壌動物であるミミズの現存量も増加するが、中pH土壌では減少する。低pH土壌でのFC施用は、理化学性の改善に加えて、有機物分解の促進や土壌構造の改変を担うミミズの現存量を増加させるため、物質循環や保水性などの土壌機能の向上も期待できる。

  • 作物栽培条件下の窒素溶脱量抑制には炭化物の表層土壌への施用が有効(2024)

    土壌への炭化物の施用深度の違いにより施肥由来の硝酸態窒素溶脱量は変化する。作物栽培条件下では表層施用により溶脱量が12.3%減少する一方、作土層施用では6.4%増加する。本試験の条件において表層施用では、無施用と比較して深さ0~30 cmの土壌における窒素吸着量増加と乾燥状態の軽減が見られる。炭化物を適切な深度に施用することで、環境負荷軽減が期待される。

  • 地中パイプの配置・構造の変更によりビニルトンネル内の水蒸気を効率的に回収できる(2024)

    地中に埋設したパイプおよびビニルフィルムの内外の温度差を利用し、塩水などの蒸発により生じた水蒸気を結露させて淡水を生産できる。この地中パイプをビニルハウスの直下から外へ移動し、さらに直径100 mmのパイプ1本から直径50 mmのパイプ4本に変更することによりパイプ壁温が低くなり、水蒸気の回収率が約3割増加する。

  • アンデス高地で栽培化された高地型キヌア系統の高精度ゲノム配列情報(2024)

    栽培起源地とされるティティカカ湖周辺に生育する北部高地型およびボリビアのウユニ塩湖周辺の過酷環境に適応した南部高地型のキヌア自殖系統の高精度ゲノム配列情報は、キヌアの栽培化の謎を解き明かすだけでなく、その優れた環境適応性や栄養特性を解明するための重要なゲノム解析基盤として活用できる。

  • イネの穂数を増加させる遺伝子MP3は飼料用米品種「北陸193号」を増収させる(2024)

    「コシヒカリ」由来の遺伝子MP3を国内最多収記録を有する飼料用米品種「北陸193号」に交配により導入した新系統「北陸193号-MP3」は、窒素施肥の有無にかかわらず、「北陸193号」と比較して穂数が21~28%増加し、6~8%増収する。新系統の利用により、肥料価格や飼料価格の高騰下における農家の安定生産へ貢献が期待される。

  • 土–石膏混合クラストで種子の出芽能力を簡易に評価(2024)

    石膏と土の混合資材を用いることで、土壌クラストを任意の硬度で均一に再現することができる。この手法をダイズ遺伝資源集団に用いることで、クラスト生成条件下において出芽能力が優れる系統・品種を簡便、迅速かつ低コストに選抜することができる。この手法はダイズ以外にも幅広く応用できるため、様々な作物遺伝資源においてクラスト条件下での出芽能力に優れる系統選抜が進むと期待される。

  • ゴカイ生餌の給餌によるバナメイエビ成熟制御技術の開発(2024)

    バナメイエビ養殖の持続性および収益性維持には、高品質な種苗の安定供給を可能とする技術が必要となる。人工配合餌料に加えゴカイの生餌を併せて給餌することにより、親エビの卵成熟誘導を促進し、産卵回数・産卵数を向上させ、成熟効果を長く維持できる。従来の眼柄切除法に代わる新たな卵成熟誘導技術としてこの給餌法を採用することで、エビ養殖において最も手間と時間を要していた種苗生産の効率化が期待できる。

  • エリアンサスの高い水利用効率と関連する葉身代謝物の蓄積(2024)

    サトウキビの近縁属遺伝資源エリアンサスは、耐乾性指標である葉身の水利用効率(光合成速度÷気孔コンダクタンス)が、土壌の乾燥湿潤にかかわらずサトウキビに比べ高い。また、エリアンサスはサトウキビに比べ葉の裏面の気孔密度が低く、葉にベタインやγ-アミノ酪酸(GABA)といった気孔閉鎖およびストレス応答に機能する物質を豊富に蓄積する。これらの特性は、属間雑種集団などを用いた耐乾性系統選抜のためのバイオマーカーとしての利用が期待される。

  • 酸素ナノバブル⽔による湛⽔⽔⽥⼟壌の⾼酸素化とメタン⽣成抑制(2019)

    ナノバブルとは直径1 µm以下の微小気泡で、水中に長期間存在できる。純酸素を材料ガスとするナノバブルを高密度に含む水を作成し、湛水状態の土壌カラムに上部から通水すると、土壌表面付近の浅層中の酸素濃度が上昇するとともに、メタン生成が抑えられる。

  • ソルガムの⽣物的硝化抑制にはアンモニア酸化古細菌の抑制が関連する(2019)

    ソルガムが根から分泌する難水溶性の硝化抑制物質であるソルゴレオンは、生育とともに下層土に向かって新生される根から分泌され、分泌量には系統間差がある。ソルゴレオンの分泌量が多い系統の根圏土壌では、硝化活性とアンモニア酸化古細菌数がともに低下することから、ソルガムの生物的硝化抑制にはアンモニア酸化古細菌数の抑制が関連している。

論文