アジア
関連するJIRCASの動き
東京農業大学国際農業開発学科の学生が国際農研を訪問
令和6年12月20日(金)、東京農業大学国際農業開発学科の学生6名が、農村開発協力研究室のゼミ活動の一環として国際農研を訪問しました。この訪問では、国際農研の研究概要を紹介に続き、複数の研究者による講義と施設見学が行われました。
FFTCほか、台湾研究機関による国際農研訪問
令和6年10月3日、アジア大洋州地域食糧・技術センター（FFTC）、台湾農業部農業研究所、台湾農業部台中区農業改良場、台湾農業部台東区農業改良場の職員の皆さんが国際農研を訪問されました
関連する現地の動き
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Pick Up911. 東南アジア連絡拠点設立50周年記念シンポジウム
国際農研がバンコクのタイ農業局内に事務所を設置したのは1972年で、現在は東南アジア連絡拠点と言う名称になっています。1年遅れとなりますが、12月14日（木）、タイの会場およびオンラインのハイブリッド形式で50周年記念シンポジウムを開催いたします。 -
Pick Up856.アジアモンスーン地域における科学・技術・イノベーションの適用を通じた持続可能な食料システムの変革の推進：グリーンアジア レポートシリーズ第1号を公表
農林水産省が令和３年5月に公表した「みどりの食料システム戦略」を踏まえ、 農林水産省が気候変動緩和と持続的農業の実現に資する技術のアジアモンスーン地域での実装を促進することを目的とした「みどりの食料システム基盤農業技術のアジアモンスーン地域応用促進事業」を令和４年度から開始し、国際農研が同事業をグリーンアジアプロジェクト（略称）として実施しています。今般、グリーンアジアプロジェクトの実施のための背景を整理したレポー トを作成しました。 -
Pick Up774. 食料危機に関するグローバル報告書2023
2023年版食料危機に関するグローバル報告書によると、2022年時点で2億5,000万人以上の人々が急性的な食料不安に陥っており、過去 7 年間で最も高い数字となっています。 -
Pick Up613. 国際農研の東南アジアでの活動
国際農研の東南アジアにおける活動拠点として、1972年にタイ王国のバンコクに事務所が設置されました。現在は、カセサート大学に隣接するタイ農業局内に連絡拠点を構えています。東南アジア連絡拠点では、アジアの農林水産業研究に関する動向調査や現地情報の収集を行うとともに、タイ科学技術展覧会への出展やセミナー等を開催して、国際農研の研究成果を発信しています。 -
Pick Up358. プロジェクト紹介：開発途上地域を対象とした農業分野の総合的気候変動対応技術の開発
農業は温室効果ガス排出を通じて気候変動の原因となると同時に、多大な影響を受ける経済セクターでもあります。農業由来の温室効果ガスを削減する緩和技術ならびに気候変動に伴い頻発化する干ばつなど極端気象への適応技術の開発・普及が求められています。他方、気候変動に強靭かつ持続可能な農業生産の構築のための技術には万能策はなく、各国・各地域の農業生産の特殊性に配慮することが極めて重要になります。「開発途上地域を対象とした農業分野の総合的気候変動対応技術の開発【気候変動総合】」プロジェクトでは、アジアモンスーン地域の国々を対象に、農家の行動変容につながり、対象国の目標に貢献する気候変動緩和技術・適応技術を総合的に開発・実装します。
刊行物
広報JIRCAS (7)
国立研究開発法人国際農林水産業研究センター, 広報JIRCAS. 7 ( )
jircas7-_-.pdf4.33 MB
熱帯農業地域における重要研究問題とその背景 : 平成2年度国際研究企画検討会資料
大野芳和, 石原修二, 牛腸英夫, 大角泰夫, 濱村邦夫, 尾和尚人, 宮重俊一, 加藤清昭, 熱研資料. 86 ( )
nekken_shiryo86-_-.pdf29.14 MB
持続的農業生産 : 国際農業に関する研究戦略
志村英二, 秡川信弘, 熱研資料. 83 ( )
nekken_shiryo83-_-.pdf33.83 MB
Genetic Information in Rice
Dr. T. Morinaga, Dr. K. Ramiah, Dr. N. E. Jodon, Dr. S. Nagao, 熱研資料. 66 ( )
nekken_shiryo66-_-.pdf24.52 MB
関連するイベント・シンポジウム
研究成果情報
- 適切なリンの肥培管理により黒米の生産性と品質を両立できる(2023)リンの供給力が低い熱帯地域の土壌では、リン施肥によって黒米の収量が向上するが、過剰なリン施肥は抗酸化力を持つフラボノイド類量を減少させ、玄米表面色の黒色を薄くする。適切なリンの肥培管理により、付加価値の高い黒米の安定生産が可能になる。
- アジアの伝統野菜ヒユナの多様性の解明と育種基盤の構築(2022)
アジアで伝統的な葉物野菜として利用されるヒユナの遺伝的多様性を解析し、品種育成に有用な5,638個の一塩基多型マーカーとコアコレクションを作出した。これらの成果を利用することにより、栄養価・食味・収量などが改善された新しいヒユナ品種の開発が期待される。
- 水田でのメタン発酵消化液の施用によるメタン排出促進は間断灌漑で相殺できる(2021)ベトナム・メコンデルタの水稲三期作において、メタン発酵消化液の肥料利用と間断灌漑の組み合わせは、現地慣行である化学肥料と常時湛水の組み合わせと比較して、水稲収量を減らすことなくメタン排出量を11～13%削減できる。
- オイルパーム古木の慣例的農地還元は土壌環境に負の影響を及ぼす(2021)オイルパーム古木の慣例的農地還元による影響を確認するために、パーム古木繊維を混合した土壌で植物栽培を行った結果、生育不良や土壌に糸状菌Trichocladium属菌が有意に増殖する。パーム古木繊維の直接的な農地還元は土壌環境に負の影響を与える。
- フタバガキ科熱帯林業樹種Shorea leprosulaの茎の成長と新葉の関係(2021)フタバガキ科樹木のS. leprosulaでは、茎は葉と同調して断続的に成長し、葉の切除により茎の伸長が顕著に抑制される。葉の成長は茎の伸長の制御要因となっており、その制御機構の解明は、木材生産や適切なサイズの苗木の安定供給に役立つことが期待される。
- 生殖細胞凍結保存技術によりクルマエビ類の遺伝的多様性保全を図る(2021)卵の凍結保存技術が確立されていない魚介類において、生殖細胞の凍結保存は、全遺伝情報を保存できる唯一の手法となっている。開発した水産重要種クルマエビ類2種における生殖細胞凍結保存技術は、水生無脊椎動物で初の生殖細胞凍結保存技術である。
- めん物性に関与するグルテニン蛋白質遺伝子Glu-D1fのアジアにおける地理的分布と日本への小麦伝播経路(2004)
良いめん物性に関与するグルテニン蛋白質遺伝子Glu-D1f のアジア地域における地理的分布から、日本への伝播経路は、中国からの直接伝播ルート（めんロード）と朝鮮半島経由の2つの伝播ルートが考えられた。
- 食料需給モデルを用いた食料安全保障のシミュレーション分析(1999)
経済協力開発機構（OECD）が開発した食料需給モデルを拡充・改良して実施したアジアの低所得食料輸入地域に関するシミュレーション分析によれば、輸出国での不作、輸入国での為替変動が起こった場合、自由貿易政策の選択が食料安全保障に悪影響を及ぼす可能性がある。
- 東南アジア産オニテナガエビ（Macrobrachium rosenbergii）の成熟・産卵・脱皮過程の解明(1996)
東南アジアでは重要な養殖対象種である淡水産オニテナガエビの成熟・産卵・脱皮過程の内分泌学的要因との関係を検討し、脱皮ホルモンであるエクジステロイドおよび昆虫で変態を制御する幼若ホルモンはエビ類にも存在し、脱皮だけでなく成熟過程にも関与することを明らかにした。