アジア

関連するJIRCASの動き

アグロ・イノベーション2020にアジアバイオマスプロジェクトの研究成果を出展

令和2年11月11日(水)から11月13日(金)に、東京ビッグサイト青海展示棟で開催された「アグロ・イノベーション2020(主催:一般社団法人日本能率協会)」に、国際農研が取り組むバイオマスエネルギーの研究活動や研究成果を出展しました。同イベントは、日本の農業ビジネスのバリューチェーン全体に関連する最先端技術と製品を展示する専門展示会です。展示会場では、検温・マスク着用・消毒等、新型コロナウイルス対策が徹底されていました。

関連する現地の動き

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    358. プロジェクト紹介:開発途上地域を対象とした農業分野の総合的気候変動対応技術の開発

    農業は温室効果ガス排出を通じて気候変動の原因となると同時に、多大な影響を受ける経済セクターでもあります。農業由来の温室効果ガスを削減する緩和技術ならびに気候変動に伴い頻発化する干ばつなど極端気象への適応技術の開発・普及が求められています。他方、気候変動に強靭かつ持続可能な農業生産の構築のための技術には万能策はなく、各国・各地域の農業生産の特殊性に配慮することが極めて重要になります。「開発途上地域を対象とした農業分野の総合的気候変動対応技術の開発【気候変動総合】」プロジェクトでは、アジアモンスーン地域の国々を対象に、農家の行動変容につながり、対象国の目標に貢献する気候変動緩和技術・適応技術を総合的に開発・実装します。
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    16. 新型コロナウイルス・パンデミック ― 世界銀行速報:アジア太平洋地域の開発途上国 大幅な成長鈍化の可能性

    世界銀行 (World Bank)は、新型コロナウイルス感染症 (COVID-19)により、アジア太平洋(EAP)地域の開発途上国の経済成長率が2019年の+5.8%から2020年には+2.1~-0.5%と大幅に鈍化するという分析結果を公表しました。観光に関わるサービス業が最も深刻な影響を受けると見られる一方、農業生産額も3%前後減少すると予測されています。また、EAP地域には農業従事者割合が高い国が多く存在するため、公的な社会保障へのアクセスが困難な小規模農家の所得や健康に大きな影響が及ぶといった問題が危惧されています。世界銀行は、各国の大胆な国家的行動とより深い国際協力の必要性を訴えています。

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    7. イネ遺伝資源に関する国際共同研究体制の必要性

    日本では様々なコメの品種改良が行われ、国内各地域に適応したコメ品種が生みだされてきました。一方で、世界の貧困地帯は熱帯などの開発途上地域に集中しており、コメも主要な食料の一つとして利用されています。近年、温暖化や異常気象が進む中、コメの品質が低下したり、安定的に十分な収量を得られなくなることも危惧されています。気候変動による天候不順等に備え、コメの安定生産を図ることが、開発途上地域の貧困の解決や社会の安定化、ひいては日本の食料安全保障にも大いに貢献することになります。国際農研では、コメ遺伝資源および育種素材の保存と利用に向けた国際的な協力体制の確立に貢献するため、育種素材の確保とそれらに対する基礎データベースの開発に取り組んでいます。

刊行物

広報JIRCAS (7)

国立研究開発法人国際農林水産業研究センター, 広報JIRCAS. 7 ( )

jircas7-_-.pdf4.33 MB

熱帯農業地域における重要研究問題とその背景 : 平成2年度国際研究企画検討会資料

大野芳和, 石原修二, 牛腸英夫, 大角泰夫, 濱村邦夫, 尾和尚人, 宮重俊一, 加藤清昭, 熱研資料. 86 ( )

nekken_shiryo86-_-.pdf29.14 MB

持続的農業生産 : 国際農業に関する研究戦略

志村英二, 秡川信弘, 熱研資料. 83 ( )

nekken_shiryo83-_-.pdf33.83 MB

Genetic Information in Rice

Dr. T. Morinaga, Dr. K. Ramiah, Dr. N. E. Jodon, Dr. S. Nagao, 熱研資料. 66 ( )

nekken_shiryo66-_-.pdf24.52 MB

研究成果情報