令和7年9月24日（水）、アラブ首長国連邦（UAE）のザイード財団（Zayed Charitable & Humanitarian Foundation）から、モハンナ・アル・ムハイリ副総裁（H.E. Mohanna Al Muhairi, Deputy Director General）をはじめとする幹部一行が国際農研を訪問され、小山理事長らとアフリカにおける持続可能な農業分野での協力の可能性について意見交換を行いました。

国際農研の概要紹介後、マダガスカルで実施したSATREPSプロジェクト「肥沃度センシング技術と養分欠乏耐性系統の開発を統合したアフリカ稲作における養分利用効率の飛躍的向上」において開発された、リン施用効率を高めるP-dipping技術や栄養不良土壌に適した水稲新品種の社会実装事例を紹介しました。また、ブルキナファソでの研究成果として、低品位リン鉱石を活用した有機肥料製造技術の開発、さらに公益財団法人日本財団の海外協力援助事業の一環である「アフリカにおける地域に応じた環境再生型農業構築に向けた技術開発（TERRA Africa）」プロジェクトの活動内容についても紹介しました。

ザイード財団は、これまで教育・医療分野を中心とした人道支援・慈善活動を幅広く展開してきましたが、近年ではその取り組み分野を拡大し、農業分野での支援にも力を入れています。今回の訪問は、農業と持続可能性を専門とする研究機関との連携を通じて、アフリカ地域における食料安全保障や環境再生に貢献することを目的に実施されたものです。

会談では、アフリカにおける持続可能な農作物生産や土壌肥沃度改善に向けた共同研究、技術移転、応用研究などの分野での連携強化や知見の共有について意見が交わされ、今後の協力に向けたパートナーシップの可能性について意見交換が行われました。