令和5年3月31日
国際農研

水稲施肥技術「リン浸漬処理」の普及が拡大
―マダガスカルの貧困農家や肥料会社が採用し、新たな投資を創出―

　国際農研が、マダガスカル共和国で実施したSATREPS²⁾で、マダガスカル国立農村開発応用研究センター（FOFIFA）と共同開発した水稲施肥技術「リン浸漬処理（通称：P-dipping）」（写真1）によるコメの増収効果が同国の広域で確認されているとともに、民間の肥料会社への新たな投資が創出されるなど、社会実装が進んでいます。

　国際農研は、国際協力機構（JICA）が実施する技術協力プロジェクト「コメセクター生産性向上及び産業化促進支援プロジェクト」の協力も得て、マダガスカル農業畜産省普及局及び現地の民間肥料会社とともに、P-dippingの簡易マニュアルと少量の肥料（3kgの重過リン酸石灰を梱包）を入れた袋を作成し、マダガスカル国内の農家3,000戸以上にP-dippingの広域実証試験を行った結果、ヘクタールあたりのコメ平均収量が3.7トンから4.8トンと約1.1トン（30％）増加しました（写真2）。コメの増収は、稲作を主な収入源とする同国農村地域の貧困農家に大きな経済効果をもたらすものです。
　令和4年10月からは、P-dipping用の肥料（重過リン酸石灰）の販売が開始され（写真3）、令和5年2月までに既に1,000戸以上の農家が購入しています。現在、肥料価格が高騰していますが、農家は同技術を継続的に活用しています。購入者に対する追跡調査から、P-dippingは施肥量が少ないだけでなく、肥料の持ち運びも容易であることから、経済的な理由や肥料市場へのアクセスの悪さ³⁾の影響で、水稲への化学肥料の施用が難しかった貧困農家にも導入されていることが分かりました（写真4）。農家の技術の普及状況を受けて、マダガスカルの民間肥料会社が、P-dipping用のリン肥料50トン（約900万円相当）を追加で海外から調達するなど、新たな民間投資も生まれました（写真5）。
　国際農研は、マダガスカルでの3年間の家計調査をもとに、コメの増収が農家の所得や栄養摂取量にも正の効果をもたらすことを明らかにしており（令和5年1月12日プレスリリース）、国際農研が開発したP-dippingが、より多くの農家や肥料会社に知られ、普及することによって、マダガスカルのコメの増産、さらには、農家の貧困削減と栄養改善に繋がることが期待できます。

関連情報

本研究は、国立研究開発法人 科学技術振興機構（JST）とJICAの連携事業であるSATREPS「肥沃度センシング技術と養分欠乏耐性系統の開発を統合したアフリカ稲作における養分利用効率の飛躍的向上（平成29年5月～令和4年9月、研究代表者：国際農研 辻本 泰弘）」の支援を受けて行われました。同プロジェクトは、JSTによる終了時評価報告書において「SATREPS生物資源分野プロジェクトの模範となるもの」として高く評価されました。

国際農研（茨城県つくば市）理事長　小山　修

研究推進責任者：

国際農研 プログラムディレクター　中島　一雄

研究担当者：

国際農研 生産環境・畜産領域　辻本　泰弘

広報担当者：

国際農研　情報広報室長　大森　圭祐
プレス用　e-mail：koho-jircas@ml.affrc.go.jp