令和6年11月5日(火)、茨城県農林水産部の令和6年度新規採用職員約20名が、自主企画研修の一環として国際農研を訪問しました。

この訪問では、国際農研が様々なパートナーと連携して取り組む世界の食料問題や環境問題の解決に向けた活動や、それを実施するための制度・体制などを紹介しました。また、新規採用職員が特に関心を示した食品分野及び水産分野の研究に関しては、専門家による講義を行いました。

丸井淳一朗 主任研究員（生物資源・利用領域）は、東南アジアの伝統的食品に関する研究活動を紹介しました。現地の食文化や技術に精通した各国の研究者と協力しながら、現地では行われていない新たなアプローチを用いて、安全で栄養価の高い食品加工を実現するための取り組みについて解説しました。

また、本田聡 水産領域長と姜奉廷 主任研究員（水産領域）は、水産養殖技術の持続可能な利用について紹介しました。「養殖経営における意思決定ツール」の構築や、「屋内型エビ生産システム」の開発など、効率的なエビ養殖に関する取り組みについて解説しました。参加者は、国際農研のエビ飼育施設も見学しました。

新規採用職員との質疑応答では、国際農研の研究成果を日本に還元する取り組みについても意見交換を行いました。これらの活動を通じて、国際農研が目指す「世界中の人々が食料不安なく、安心して生活できる社会づくり」のための研究・技術開発への理解を深めました。