782. 今後5年間に産業革命期の平均気温を1.5℃超える可能性

5月17 日、世界気象機関（WMO）は、2023-2027年の5年間の少なくとも1年に、産業革命期の平均気温を1.5℃超す可能性が高いと発表しました。 

2022年の世界の平均気温は、1850-1900年の平均気温よりも1.15℃高い値でした。3年間続いたラニーニャは2023年3月に終焉し、エルニーニョが迫る予測の中、世界気温の上昇が予測されています。2023-2027年に予測されている平均気温は、1850-1900年平均値に対し1.1℃～1.8℃高い値です。産業革命以前より1.5℃を超す可能性が66％、そして98％の確率で2016年を超える史上最高気温を記録する可能性が高まっています。とりわけ北極海の温暖化は劇的に進行しており、世界平均に比べて3倍の速度が予測されています。

WMOは、今回の予測が恒常的に1.5℃を超すことを意味しないとしながらも、一時的にも1.5℃を超える確率が上昇していくことで、人々の健康、食料安全保障、水・環境へ甚大な影響を及ぼすことへの懸念を表明しました。
パリ協定で設定された1.5℃という数値ですが、その可能性がまだほぼゼロに近かった2015年以来、その数値に近づく可能性が年々上昇しています。

なぜ産業革命期と比べて1.5℃温暖化が問題なのかという点をおさらいしておきますと、1.5℃の温暖化は避けられないとして、それ以上の温暖化は何としても回避すべきという気候科学からの警鐘があります。多くの気候モデルが、1.5℃温暖化と2℃温暖化のケースで、地表・海洋の殆どの地域において、気温・降雨等の気候状況が相当程度異なることを示しているそうです。2100年までに、温暖化が2℃の場合と1.5℃の場合を比べ、後者では世界平均海面上昇が0.1m低いと予測されており、海面上昇の速度を遅らせることで島嶼諸国や低地海岸・デルタ地域に住む人類・生態系の適応策策定の時間稼ぎが可能となります。同様に、2℃にくらべ1.5℃の温暖化のもとでは、生物多様性喪失・絶滅の危機、海洋温度上昇・酸性化の程度、が緩和されます。健康・生活・食料安全保障・水供給・人間の安全保障・経済成長への気候関連リスクは1.5℃でも上昇しますが、2℃ではさらに高まります。2℃に比べ1.5℃での温暖化に対する適応策は安くすみます。

今後、1.5℃を超えることがあったとしても、それを大きく超えないためには、エネルギー・土地利用・都市・インフラ・産業における急激で広範なシステム移行が必要となります。

（文責：情報プログラム　飯山みゆき）