411. 気候変動についての認識 

現在、イギリス・グラスゴーで第26回気候変動枠組条約締約国会議COP26が開かれています。

これを前に、Nature誌が650人以上の読者を対象としたアンケート調査結果を発表、76％の回答者が気候変動の影響を懸念し、60％近くが6年前のパリ協定に比べ不安が増していると答えました。調査はまた、政府、また個々人が果たしうる役割について、明確な方針のないことが世間の懐疑的な反応をもたらしているとし、気候変動対策がもたらしうる便益について十分に情報提供されていないことが原因の一つであると指摘しました。
　

一方、Environmental Research Letters誌で公表されたレビュー論文は、2012年以降公表された論文88,125報のうち、ランダムに抽出した3,000報の要約の内容を整理した結果、地球温暖化を人為的要因に求める論文が、暗黙に認めているものも含めると、全体の99％に上るとしました。人為的な要因による気候変動に懐疑的な論文は、28報のみであったとのことです。

気候変動に対する近年の意識の高まりが、現在の世界的な脱炭素イニシアチブに繋がっていると考えられます。しかし、実際に政策・個人の行動につなげるには、科学的見地に基づく提案について、より広いコミュニティに対し、情報提供を行っていく必要があります。

参考文献

Nature. Climate change: Nature readers say their fears are growing, Quirin Schiermeier, 22 October 2021　https://doi.org/10.1038/d41586-021-02862-3

（文責：情報プログラム　飯山みゆき）