国際的な小麦共同研究のプラットフォームである小麦イニシアティブ（International Research Initiative for Wheat Improvement、略称WI）は、ドイツ・ベルリンのJulius Kühn Institute (JKI)等を会場として各種会合（EWGジャンボリー、研究委員会、機関調整委員会、研究理事会）を、また、サテライト会合として「麦類遺伝子命名法についての研究会」を開催しました。そのうち、EWGジャンボリーとサテライト会合に農研機構 西日本農業研究センターの池田上級研究員が、EWGジャンボリー、研究委員会、機関調整委員会、研究理事会に農研機構 次世代作物開発研究センターの半田ユニット長が出席しました。

１．EWGジャンボリー

EWG (Expert Working Group)は、WIにおいて、専門分野毎の研究者によって構成され、今後、WIとして進めていくべき研究課題をピックアップし、国際協調のもとにどのように解決していくかを議論し、提言するために設けられている専門家グループです。今回、EWGのジャンボリーには、14カ国の政府関係者、公的研究機関、大学、種苗会社等から45名の参加がありました。

　最初に小麦イニシアティブの代表から、これまでの経緯、特にWIの事務局がフランス国立農業研究所（INRA）からドイツのJKIに移ったことが報告され、続いてドイツ連邦食糧・農業省の副大臣の挨拶があり、ドイツ連邦政府のWIに対する支援が示されました。その後、10のEWGと関連する3つのプロジェクトから報告があり、今後の方向性、グループ間での連携の可能性について議論が行われました。

　各グループの報告の後、今後のグループ間の連携についての議論が行われ、今後、WIとして取り組んでいくべき課題として、現在の研究水準に応じた栽培手法の確立、データの標準化、小麦標準品種群の整備、小麦特異的な問題を抽出し、各グループ間の連携を図りながら課題を解決する方向性を議論しました。

2．研究委員会、機関調整委員会、研究理事会

研究委員会、機関調整委員会、研究理事会では、ベルリンのJKI本部に移転したWI事務局から、フランスからドイツへの事務局移行作業の結果や2018年以降の活動に関する報告がありました。新事務局からは、今後の運営においては、これまで以上にメンバー間あるいはWIと外部とのコミュニケーションを強化し、より透明性の高い運営を目指すとともに、EWGやメンバーの活動支援を強化し、WIのプレゼンスを高めていくという方針が示されました。運営予算については、事務局運営費としてドイツ連邦食糧・農業省から年間150,000ユーロが今後5年間支出されることが決定したことが紹介され、2018年度の単年度予算は、移転経費の増加等で72,094ユーロの赤字であるが、500,000ユーロを超える余剰金があるため、財政的には健全であるとの報告がありました。

　今回から新メンバーとして中国とウルグアイが参加したほか、ロシアがオブザーバーとして出席し、WIの体制がより強化されました。また、研究理事会の理事選挙が行われ、6名が選出され、非改選の4名と合わせて、2019年は10名で研究理事会を構成し、WIを運営していくこととなりました。

　活動面では、メンバー間あるいはWIと外部との連携強化について議論が行われたほか、EWGジャンボリーで抽出された4つの課題について、今後、どのように対処・具現化していくかについて議論し、来年にかけての諸活動の方針を決定しました。

　2019年のG20会合は日本がホスト国であり、それに伴い首席農業研究者会議が東京で開催されることになっています。この会議開催に際して、小麦をキーワードとして日本とWIとの連携を図っていくことを確認しました。

３．麦類遺伝子命名法についての研究会

この研究会は、さまざまな麦類のゲノム情報において、遺伝子アノテーションが種ごとに異なっていることや、小麦については従来から小麦遺伝学で用いられている小麦遺伝子型カタログとの対応付けができていないという問題があることから、麦類共通の遺伝子命名法を確立し、小麦遺伝子型カタログに対応したゲノム配列のアノテーションを行い、全ゲノム情報の有効利用を行うことを目的としています。

　研究会には、研究情報（WheatIS）のEWGと品質EWGから6カ国10名の研究者が集まり、ヨーロッパを中心に進められている小麦全ゲノム遺伝子情報の機能解析と、国際的に認められ日本のNBRPの元で維持されている小麦遺伝子型カタログをつなげていくことの重要性について共有し、今後どのように小麦全ゲノムデータを育種に有効利用していくか議論しました。また、今後も議論を進めゲノムデータとカタログのリンクの必要性などについての論文として取りまとめることになりました。日本の小麦研究が今後の国際的な小麦研究に存在感を示し、大きく貢献できる機会であるといえます。