成果の概要

土壌保全技術が農家所得に与える影響を予測する準備として、農家の経済状態を把握するための聞取り調査を実施した。前回の調査では、百人近い大家族の構成、貨幣単位による家計規模、そして肥料等の農業資材の利用状況について、正確な情報を効率的に収集することが困難であった。そこで今回は調査票を改良し、家族構成を把握するための補助調査票の導入、収入ではなく回答が容易な支出面からの家計規模の把握、そして栽培暦と農業資材購入状況による資材利用のダブルチェックを実施した。その結果、データ間の矛盾が無く、農家の状況を広範囲に把握できる情報が入手できた。肥料利用に関する実態調査では、調査対象地域における肥料の大口利用者は、農民組織であるか個人であるかに拘らず、野菜栽培に力を入れる農家であることがわかった。肥料を利用した野菜栽培は、農家所得の向上のための重要なオプションだが、水資源の確保が必要条件となり、一般化には困難が伴うと考えられる。