令和3年4月20日(火)、駐日ブルキナファソ大使館より、パスカル・バジョボ・ブルキナファソ特命全権大使ご一行が国際農研を訪問され、小山理事長はじめとする国際農研幹部と意見交換を行いました。

西アフリカのブルキナファソでは、80％もの人口が農業に従事しており、農業技術を通じた農業生産性の向上が極めて重要です。国際農研とブルキナファソの関係は深く、令和3年3月までの5か年間にわたる第四期中長期計画では「サブサハラアフリカの土壌侵食危険地域における集約型流域管理モデルの構築」プロジェクトを、また、地球規模課題対応国際科学技術協力プログラム（SATREPS）において「ブルキナファソ産リン鉱石を用いた施肥栽培促進モデルの構築」プロジェクトを実施し、スーダンサバンナという気候条件下で持続的に農業生産性を向上するための技術を開発してきました。　

国際農研とブルキナファソ国立環境農業研究所（INERA）の長年の人材育成・人材交流によってはぐくまれた信頼関係に基づき、コロナ禍においても、共同研究パートナーのイニシアチブにより、確実に研究成果を社会実装につなげるための努力が続いています。令和3年4月から開始した第五期中長期計画においても、「砂漠化地域における極端気象下での持続的土地管理法の開発（持続的土地管理）」プロジェクトのもとで、ブルキナファソでの共同研究が行われることになっています。

バジョボ特命全権大使は、国際農研によるブルキナファソの農業開発への貢献に謝意を述べられ、コロナ危機の収束により、国際農研職員による現地での研究活動再会に向けてサポートする旨を伝えられました。