研究室発足当初、病害では沖縄地域の基幹作物であるサトウキビの病害全般にわたって同定と発生生態の解明に着手したが、その後、研究の途次に新発生したサトウキビウイルス病に重点を移した。サトウキビウイルス病については、SCMV-A、H、Bの3種の病原系統の分布と発生状態を明らかにして防除とサトウキビ育種に必要な基礎資料を得た。虫害では、昭和47年に開始された沖縄県のウリミバエ根絶実験事業に協力し基礎技術開発を担当し、放飼虫の野外における競争力の劣化を防止すべく馴化を前提としない独自のウリミバエの採卵法、幼虫の飼育方法を工夫して大量増殖技術を創出した。また、放飼計画策定の基本となる野外ウリミバエ密度推定法の改良とウリミバエ成虫の分散移動の生態の解明を行い、これらの成果は現在沖縄県で進められている根絶事業の基本的技術となっている。昭和50年代に入ってサトウキビ株出し栽培において土壌害虫が異常発生し、その主因とされたカンシャクシコメツキとドウガネ類の生態を解析した。また、現在沖縄県農業試験場で開発を進めているカンシャクシコメツキ類の性フェロモン利用新防除法についても基礎試験の一部を実施した。最近では熱帯・亜熱帯の各国とも都市消費用野菜生産における大量の農薬類の使用が大きな問題となっており、適切な防除技術開発の必要性が生じた。昭和56年度にカボチャのウイルス病の同定に着手して以来、現在は野菜の病害虫の発生生態に研究の重点を移しつつある。さらに稲のウンカ類、桑の赤渋病、タイワンクワキジラミ、侵入害虫ギンネムキジラミなど亜熱帯的な発生生態を示すもの、あるいは亜熱帯種の病害虫で被害が大きいものを研究対象に加え、これらの同定と生態の調査・解析を進め防除技術の改善の資料の集積を図っている。すなわち、カボチャのモザイクウイルス病の病原の同定を進め、また、ウリ科の主要害虫とされているアシビロヘリカメムシについて従来ウリミバエの被害と重なって不明のままであったニガウリ、ヘチマにおける被害の実態を実験的に明確にした。桑では、赤渋病病原の亜熱帯系統の分布地域、発生時期の解明、抵抗性桑系統の探索、薬剤防除法の改善がなされ、タイワンクワキジラミ防除に使用されていた有機リン殺虫剤が本種の異常多発生を引き起こしており、亜熱帯においても熱帯と同様の典型的なリサージェンス現象が発現することを明らかにした。また、稲のウンカ類とコブノメイガは両種とも水稲第1作期では南西からの飛来虫、第2作期では北からの飛来虫が発生源となっていること、また近年のトビイロウンカの被害が出穂期のカメムシ類防除剤によるリサージェンスに起因することを明らかにした。さらに、ギンネムキジラミは28℃を超える高温では発育が遅延する冷涼を好む害虫で気温の推移からかなり正確に発生時期が予測できることを明らかにしている。さらに、最近、耕地防風林の一部に熱帯性の根株腐朽菌による新病害が発生していることが明らかになり、その対策研究も進めている。